課長職にマネジメントの革新を!
RSS

メンタルヘルス研修・教育

メンタルへスル研修・教育

ストレスチェック制度の義務化とメンタルヘルス対策

近年、職場ストレスを原因として心身に不調を訴える社員が増え、うつ病や過労死は大きな社会問題となっています。そうした中で平成27年12月、労働安全衛生法が改正され、従業員50 名以上の事業場に、「ストレスチェック制度」の導入が義務付けられました。これにより、企業は毎年1回、社員に対するストレスチェックと産業医による面談などのフォローを行うこととなりました。

メンタルヘルス対策が後手に回れば、労働生産性の低下、休職者をかかえる職場での過重労働による連鎖被害、手当や補償金など金銭的負担、ブランド価値の棄損など、企業にとっては大きな損失となりかねません。人事労務管理部門としては、ストレスチェック制度導入をきっかけに、社内体制の整備、運用ルールの策定、社員への教育研修など、メンタルヘルス対策の実効性を高めていくことが求められています。

ストレスチェック制度の義務化とメンタルヘルス対策

メンタルヘルス研修のご提案

ストレスチェック制度の導入により、社員のメンタルヘルスへの意識、関心はまちがいなく高まります。そうした中で、人事部門としては、「ストレスチェックを実施してあとは産業医と外部任せ」「EAPサービスを導入しておわり」というのではなく、「職場活性化」「働きやすい職場づくり」へとつなげていく必要があるでしょう。そのために重要なのは、やはり社員への教育研修です。具体的には、社員自身がストレスに気づき、これに対処するための「セルフケア研修」と、管理職が部下の変化に気づき、適切な指導や措置をおこなうための「ラインケア研修」が基本になります。そこに、社員のモチベーション研修、管理職のコミュニケーション研修を組み合わせることで、「働きやすい職場づくり」を進めていくことになります。

メンタルヘルス研修のご提案

PHP研究所では、ラインケア、セルフケア研修をサポートするための集合研修用DVD教材や通信教育をご用意。また管理職のコーチング・コミュニケーション力向上のための公開セミナーや講師派遣サービスも実施しています。

ストレスチェック制度導入でメンタルヘルス対策の再整備、さらには職場活性化に関する施策をご検討中のかたは、ぜひ、お気軽にご相談ください。

お問い合わせボタン

ラインケア研修(管理職対象)

平成25年の労働安全衛生調査では、4人に1人は悩みを相談する相手がいないため問題解決が進んでいないという結果が出ています。ですから、管理職には「いつもと違う」部下に早く気づき、話を聴く、適切な情報を提供する、必要に応じて事業場内産業保健スタッフなどにつなげることで、部下のメンタル不調を未然防止する役割が求められているといえます。また、日頃から部下が相談しやすい雰囲気づくりをするなど、コーチングやコミュニケーションに関する一定のスキルも必要になるでしょう。

ラインケア研修(管理職対象)

研修

DVD・ビデオ教材

通信教育

  • 『職場のメンタルへルス実践コース』

    本講座は、管理者の方々に、部下や周りの人の“心の健康状態”を知り、どのようにメンタルマネジメントを行っていけばよいのかをケースをもとに学んでいただきます。同時に、管理者自身のストレスコントロールも学習していきます。

  • 『管理者のためのメンタルヘルス・コーチング』

    部下が職場で感じるストレスの大半は、上司と意思の疎通ができないなどのコミュニケーション問題です。本講座では、コミュニケーション・スキルであるコーチングを身につけ、部下のストレスに対処することで、良好な職場づくりをめざします。

  • 『リーダーのための心理学入門コース』

    アドラー心理学をベースに、部下との間に信頼を築き、“勇気づけ”によって個々の力を最大限に引き出すための考え方と手法を解説しています。

セルフケア研修(全社員対象)

同じ職場で同じように働いていても、メンタルの不調を訴える社員とそうでない社員がいます。その違いはさまざまに考えられますが、ストレス対処の得手不得手があることは確かです。ストレス状態を感じたら、どうそれに対処していけばよいのか。正しい知識と基礎的なスキルを身につけるのがセルフケア研修です。

セルフケア研修(全社員対象)

書籍

DVD・ビデオ教材

通信教育

まずはお試し

法人のお客様にかぎり、通信教育テキストの見本試読をご用意しております。ご希望の方はお問合せフォームに必要事項と備考欄に「コース名、テキスト見本希望」とご記入の上、送信してください。パンフレットの送付も承ります。

お問合せはこちら


VA+バナー

お問合せはお気軽に

株式会社PHP研究所 直販普及本部

≪東日本≫

〒135-8137
東京都江東区豊洲 5-6-52
NBF 豊洲キャナルフロント
TEL 03(3520)9633

≪西日本≫

〒601-8411
京都市南区西九条北ノ内町11
TEL 075(681)5419

お問い合わせボタン