社内研修講師を選ぶ10の要件と育成ポイント

社内講師には、使命感や志をもっている人材を抜擢しなければなりません。講師を選ぶ10の要件と、社内講師の育成ポイントをご紹介します。

社内講師が講義したほうがよいケース

研修を実施する場合、社内講師が講義したほうがよい場合もある。大きな流れや他社事例、理論的なことは外部講師のほうが優れている。しかし、実務的なこと、会社の方針に沿った講義は社内講師にしかできない。このような場合は、外部講師と社内講師が役割分担をして研修を企画したほうがよい。

では、社内講師にはどのような人物を選べばよいのか、教育担当者は悩むところだろう。次に社内講師の人選について考えてみる。

社内講師は、教育者として、受講者に影響を与える存在である。特に新入社員研修の講師は、新入社員にとって最も影響を与える存在となる。会社人生のスタートを切るに際して、憧れの対象としてロールモデルになるくらいの人物を起用したい。しかし、人前で話すことが好きでプレゼンテーション能力がある、板書の字がうまい、学歴が高い、資格を持っているなどの基準で選んでしまうことが多い。もちろん、これらの条件は講師として必要な要件であるが、社内講師を選ぶときは、教育者としての使命感や志を持っている人材を抜擢しなければならない。

社内講師を選ぶ要件（教育者としての資質）

1）会社で実績を上げている人か？
2）人を育てることに情熱がある人か？
3）会社の目指すべき方向を理解している人か？
4）自らのキャリアビジョンを描けている人か？
5）他人のよさを発見し、認めることができる人か？
6）好奇心、探究心を持っている人か？
7）前向きで、明るい人か？
8）周りから尊敬されている人か？
9）人を動かす力を持っている人か？
10）学習意欲の高い人か？

社内講師の育成方法

いつまでも外部講師に依頼していてはいけない。本来なら社内講師で研修を実施することが最も望ましい。教育担当者にとって、自ら研修講師をすることも重要な役割である。自ら講師をしなくても、社内講師を育てることにも目を向けてもらいたい。

社内講師を育成するときは、最初に会社の理念や哲学を徹底的に指導することである。会社としてのあるべき姿・人材像を理解し、教育者としての理念、哲学、信念を持たせることが大切である。社内講師の育成ポイントを掲載しておくので参考にしてほしい。

社内講師の育成チェックリスト

1）会社の経営理念・哲学を十分に理解させる
2）教育者としての理念、哲学、信念を持たせる
3）今まで学んできた知識や経験を整理させる
4）専門分野・長所を伸ばす
5）人を動かす人間的魅力を磨く
6）問題解決力・論理的思考力を持たせる
7）プレゼンテーション力を向上させる
8）上手な学び方を教える
9）自分の長所を活かした講義スタイルを構築させる
10）講師として登壇できる場を与える

※出典：『[実践]社員教育推進マニュアル』（2009年1月・PHP研究所発行）

茅切伸明（かやきり・のぶあき）

株式会社ヒューマンプロデュース・ジャパン　代表取締役。慶應義塾大学商学部卒業後、（株）三貴入社。 その後、（株）日本エル・シー・エー入社。 平成１年3月　住友銀行グループ　住友ビジネスコンサルテイング（株）（現SMBC コンサルティング（株））入社。セミナー事業部にて、ビジネスセミナーを年間200 以上、企業内研修を50以上担当し、他社のセミナーを年間50以上受講する。 平成18年4月　（株）ヒューマンプロデュース・ジャパンを設立。「本物の教育」「本物の講師」「本物の教育担当者」をプロデュースするという理念を掲げ、現在まで年間500以上、累計8,000以上のセミナー・研修をプロデュースするとともに、セミナー会社・研修会社のコンサルティング、セミナー事業の立ち上げ、企業の教育体系の構築なども手掛ける。 著書に、『実践社員教育推進マニュアル』、通信教育『メンタリングで共に成長する新入社員指導・支援の実践コース』（以上、ＰＨＰ研究所）、『だれでも一流講師になれる７１のルール』（税務経理協会）

松下直子（まつした・なおこ）

株式会社オフィスあん　代表取締役。社会保険労務士、人事コンサルタント。 神戸大学卒業後、江崎グリコ(株)に入社。新規開拓の営業職、報道担当の広報職、人事労務職を歴任。現在は、社会保険労務士、人事コンサルタントとして顧問先の指導にあたる一方、民間企業や自治体からの研修・セミナー依頼に応え、全国各地を愛車のバイクで巡回する。「人事屋」であることを生涯のライフワークと決意し、経営者や人事担当者の支援に意欲的に向き合うかたわら、人事部門の交流の場「庵(いおり)」の定期開催や、新人社会保険労務士の独立を支援するシェアオフィス「ＡＺ合同事務所」の経営など、幅広く人材育成に携わっている。著書に、『実践社員教育推進マニュアル』『人事・総務マネジメント法律必携』（ともにＰＨＰ研究所） 、『採用・面接で［採ってはいけない人］の見きわめ方』『部下育成にもっと自信がつく本』(ともに同文舘出版)ほか。