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報連相は新入社員のビジネスマナー?

報連相は新入社員のビジネスマナー?

(2013年2月 4日更新)

 
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報連相は、職場で不可欠なコミュニケーションであるにもかかわらず、一歩踏み込んだ教育が行なわれていない企業が多いようです。職場におけるさまざまな課題――コンプライアンス違反や、コミュニケーション不足、パワーハラスメントなどを突き詰めてみると、職場の報連相に本質的な問題があるケースが数多く見受けられます。
 

ここでは、若手・中堅社員から初級管理者むけの通信教育『仕事ができる人の「報連相」実践コース』(監修:日本報連相センター/執筆:延堂良実)のテキストで、再確認してまいります。

 

*   *   *

 
■報連相とは

〈報連相〉は、「報告・連絡・相談」の頭文字をとってつくられたビジネス用語です。どんな会社で働いていても必ず耳にする言葉で、業種業態のちがいを問いません。

 

報連相という言葉は、会社で働く人だけではなく、学校の先生や政治家、学生でも知っています。

 

きっと、学生の皆さんは、アルバイト先で報連相という言葉を習うのでしょう。ともかく社会で働くほとんどの人が報連相という言葉に身近に接しているのです。いったい、なぜ報連相がここまで一般に知られるようになったのでしょうか。

 

その答えは、簡単です。世の中のあらゆる仕事において、「報連相はなくてはならないもの」であり、重要であるからに他なりません。

 

しかし、それだけ仕事に不可欠なものであるにもかかわらず、「報連相なんて新入社員のしつけ・マナーの問題」といった程度に考えている人が、意外に多いようです。「報連相は、できて当たり前のビジネスマナーだ」というわけです。最近では「報連相なんて、今のビジネスには必要ない」という声まで、ちらほらと聞こえてくるようになりました。

 

はたして、本当にそうなのでしょうか。報連相とは、新入社員が学ぶビジネスマナー程度のもの、時代遅れのビジネス用語なのでしょうか。

 

そこで、「報連相なんていらない」と言う人に、次の質問をしてみたいと思います。

 

 「あなたは、上司・部下・取引先・お客様に報告・連絡・相談をいっさいしないで、たった1人で仕事をしているのですか?」


返ってくる答えを聞くまでもありません。はっきりと断言できるのは、「報連相は、社会で働くすべての人が日常的に行なっている」ということです。

 


■報連相は新入社員のビジネスマナー?

報連相の話になると、「何を今さら。新入社員じゃあるまいし……」と言う人がいます。報連相といえば新入社員のしつけ教育、そんなイメージがとても強いからでしょう。

 

しかし、管理職や組織のリーダーの皆さんに「あなたの職場で、報連相はうまくできていますか?」と質問すると、たいていの人が頭を抱えます。そして、口をそろえるようにして、こう言います。


◎上司「うちのメンバーは、みんな報連相がうまくできなくてね……」

 

反対に「うちのメンバーは報連相がとてもうまくて、おかげですごく助かっているんですよ」などという言葉は、ほとんど耳にすることがありません。

 

それどころか、当の部下たちに話を聞いてみると、こんな言葉が返ってきます。

 

◎部下「うちの上司は、報連相が下手で困るんですよ。言っていることは朝令暮改ですぐに変わるし、会議で決まったことや必要な情報を伝えてくれません!」


テレビや新聞をにぎわせている企業の不祥事に目を向けてみると、虚偽報告が原因であったり、組織の情報共有の不足が原因の事件・事故であったりと、そのほとんどが組織のコミュニケーション、つまり報連相に課題があることが見えてきます。

 

報連相は、確かに新入社員に身につけてほしい仕事の基礎・基本であり、ビジネスマナーの要素も多く含んでいます。しかし、その基礎・基本こそ、実はとても奥深いものなのです。

 


 


通信教育
『仕事ができる人の「報連相」実践コース』
 ~リーダーになる人に身につけてほしい仕事の進め方~

日本報連相センター監修のもと「真・報連相」をベースに、仕事ができる人のコツを習得することができます。
若手・中堅社員から初級管理者まで、次世代リーダーの育成に最適です。

 

<執筆>

延堂良実 えんどう・りょうま
昭和55年、大阪府生まれ。施設運営管理事業を行なう企業の人事部を経て独立。現在、一般社団法人日本報連相センター理事兼事務局長、ブライトフィート代表。
主な著書として『「真・報連相」で職場が変わる』(新生出版)、『楽しい自己啓発のハンドブック』(ブライトフィート)がある。

 

<監修>
一般社団法人 日本報連相センター

「真・報連相」の提唱と普及を目的とした一般社団法人。個人の自立と互恵の関係を広げ、深めることを理念に、個人・組織・社会の発展をめざしています。人材育成と開発の支援、元気で風通しのよい組織風土づくりに取り組んでいます。研修講師、コンサルタント、企業の人材開発部門の責任者、あるいはコミュニケーションに関心のある人たちへ、「真・報連相」の教材やノウハウを提供しています。現在(2012年12月)、約500社の方々が使用登録し、活用中です。
※「真・報連相」に関する情報は、〈http://www.nhc.jp.net〉をご覧ください。

 

 

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