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自分の仕事のための報連相

自分の仕事のための報連相

(2013年2月12日更新)

 
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報連相は、職場で不可欠なコミュニケーションであるにもかかわらず、新入社員向けのビジネスマナーと捉えられることが多いようです。そこから一段レベルの高い報連相とは、どのようなものでしょうか。

通信教育『仕事ができる人の「報連相」実践コース』のテキストから、報連相の意味を考えてみましょう。

 

*   *   *

 

■報連相は、まず「自分の仕事のため」に行なうもの

「報連相なんていらない」と言う人たちの考えが、私自身、わからないわけではありません。
従来の企業内研修やビジネス書などで教えられてきた報連相は、おおむね〈上司のための報連相〉だったからです。

 

上司のための報連相とはたとえば次のようなイメージです。

 

・仕事が完了したら、すぐに報告する。
・状況が変わったら報告する。
・どんな小さなことでも「あれ、何か変だな?」と感じたら連絡する。
・困ったら「どうしましょうか?」と、上司や先輩に相談する。 など


皆さんも、新入社員の頃のことを振り返ってみてください。新入社員は、仕事に対する専門知識や経験が少なく、仕事に必要なスキルも身についていません。当然のことながら、仕事上の判断は上司に頼らざるを得ません。

 

上司としても、知識や経験の少ない新入社員に仕事を任せるのですから、社内・社外の関係者に迷惑をかけないように気を配りながら、しっかりと部下を指導して成果をあげさせる必要があります。もちろん仕事の責任の多くは、上司の側にあります。

 

しかし、だからといって、上司が新入社員をつきっきりで指導するわけにはいきません。上司は上司でたくさんの仕事を抱えています。それこそ、目も回るような忙しさで、むしろ目が行き届かないのが実状ではないでしょうか。

 

そこで求められるのが、報連相です。上司は、部下にこう要求します。
「何か状況が変わったら、私がどんなに忙しく見えても、かまわずに『どうしましょうか?』と相談に来てくれ」

 

上司の立場としては、「どんなことでも、まず知らせてほしい」というのが本音なのです。

 

時間軸を進めてみましょう。年月が経ち、与えられた仕事を一人前にこなせるようになっているにもかかわらず、部下が「どうしましょうか?」と、新入社員の頃と同じように報連相をしていたらどうでしょうか。

 

おそらく、上司はこんなふうに叱るのではないでしょうか。
「いつまで私に依存している気だ! 少しは自分で考え、自分で責任をもって仕事をしろ!」

 

「報連相がいらない」と言っている人の多くは、おそらく「一人前になれば、新入社員が行なうような上司のための報連相はいらない。いちいち上司にお伺いを立てるのではなく、自分でしっかりと考えて仕事をするべきだ」と言っているのだと思います。確かに、そのとおりだと思います。

 

これからこの講座で学ぼうとしている報連相は、上司のための報連相ではありません。上司のためではなく、自分の仕事の成果を高める<自分自身のための報連相>です。

 

自分自身のための報連相とは、たとえば次のようなものです。

 

・信頼して仕事を任せてもらえるように、上司に安心してもらうための報告。
・達成したい仕事のために、社内外の人に納得して動いてもらうための連絡。
・より高い仕事の成果を生むために、メンバーと行なう建設的な相談。

 

まずは、自分の仕事でよりよい成果をあげるために、これまでより一段レベルの高い報連相を意識し、実行してみましょう。

 

自分の報連相のレベルがあがれば、まわりは仕事がしやすくなります。仕事は組織で行なうものですから、結果として、それが<組織のための報連相>にもなっていくのです。

 

通信教育
『仕事ができる人の「報連相」実践コース』
日本報連相センター監修のもと「真・報連相」をベースに、仕事ができる人のコツを習得することができます。若手・中堅社員から初級管理者まで、次世代リーダーの育成に最適です。

 

<執筆講師>

延堂良実 えんどう・りょうま
昭和55年、大阪府生まれ。施設運営管理事業を行なう企業の人事部を経て独立。現在、一般社団法人日本報連相センター理事兼事務局長、ブライトフィート代表。
主な著書として『「真・報連相」で職場が変わる』(新生出版)、『楽しい自己啓発のハンドブック』(ブライトフィート)がある。

 

<監修>

一般社団法人 日本報連相センター
「真・報連相」の提唱と普及を目的とした一般社団法人。個人の自立と互恵の関係を広げ、深めることを理念に、個人・組織・社会の発展をめざしています。人材育成と開発の支援、元気で風通しのよい組織風土づくりに取り組んでいます。
研修講師、コンサルタント、企業の人材開発部門の責任者、あるいはコミュニケーションに関心のある人たちへ、「真・報連相」の教材やノウハウを提供しています。
現在(2012年12月)、約500社の方々が使用登録し、活用中です。
※「真・報連相」に関する情報は、〈http://www.nhc.jp.net〉をご覧ください。


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