研修助成制度の構築を?人材育成における現場と人事部の役割分担
2014年3月 5日更新
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仕事が高度化し、高速化する中、現場の人材育成ニーズも多様化している。その細かなニーズを一つひとつ掬い上げるのは至難の業である。
そこで、全社の教育担当者は、全社に共通する考え方や知識、職務遂行能力の育成支援に特化して、個々の職種ごとに必要とされる知識や技術、スキルについて、各現場で育成企画と実施を行わせる。そうした育成の役割分担をする中で、現場の育成力を強化することも可能である。
コーチングだ、自己理解だ、だけではなく、現場の育成責任を明確にすること。また、それを単に文書化したり宣言したりするだけではなく、制度として具現化することが大切である。
下記に、某社の成功事例を紹介する。参考資料として「研修助成申請用紙」も示した。
ここで重要なのは、権限委譲という名を借りた、現場への放任にならないように注意することである。そもそも育成では、責任を明確にすることが大事なのである。
【事例】H社「チャレンジ制度/自律型人材育成支援」
〈概要〉