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内定者研修プログラムと具体的な進め方

内定者研修プログラムと具体的な進め方

(2014年8月21日更新)

 
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内定者研修はどのようなプログラムで、どう進めていくのが効果的か。具体的な方法を『実践 社員教育推進マニュアル』からご紹介します。ポイントは、「この会社で早く働きたい」と感じさせることにあります。
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内定者研修プログラムの例

 
[ねらい・概要]
・会社、内定者に親しみ、魅力を感じてもらい、内定辞退を防ぐ
・入社前に、働くための心構えやビジネスマナーの大切さなどを知ってもらう
・内定者同士で会社や商品を調査することにより、業務内容や商品に興味を持つとともに、会社・商品への愛着を促す
内定者研修プログラム

内定者教育の進め方

新入社員には、入社日から、社会人としての自覚・ビジネスマナーなどの技能、仕事の能力を少しでも身につけた上でスタートしてほしいと思うものである。そのために通信教育や研修を行う方法もあるが、会社側の都合を押し付けるような教育は、学生(内定者)から、必ずしも評判がよいとは言えない。あくまでも学生は学業が本分であり、また、最後の学生生活を満喫したい気持ちを尊重した進め方がよいだろう。
 
内定者同士や会社の社員とコミュニケーションを図れる機会を与えたり、会社を知る場を提供したり、自分たちが主体的に考え行動する課題を与えるほうが、内定者辞退を防ぐ効果は高い。
内定者研修には、その他に、次のような方法もある。
 
(研修テーマ1)自社及び商品のCMづくり
機材の準備が必要
 
(研修テーマ2)商品企画開発とプレゼンテーション
グループまたは個人で、3時間程度の時間を与えて考えさせる。
→自社のヒット商品がどのように生まれたかなど、事前に説明を行ったり、企画の方法の説明をしたりすることが必要である。
 
(研修テーマ3)感動する接客レポート(販売業の場合)
グループ単位で街に出かけ、感動的な接客やサービスを提供している店舗を訪問し、その方法や要因の考察をレポートにまとめ、発表会を実施する。
→店舗の選択に制限はないが、見つけられないことを想定し、候補となる店舗をあらかじめいくつかリストアップして渡しておくのも一つの方法である。購入・飲食費用を準備しておく。
 
(研修テーマ4)会社説明会の企画
来年度の応募学生に向けた「会社説明会」や「会社パンフレット」などの採用活動の企画を考えさせる。
→「会社が期待する人材像」「会社が目指すべき姿」を解説するとともに、学生には「入社を決めた理由」などをディスカッションさせて、会社の理念や事業に対する理解を深め、入社へのモチベーションを促す。
 
※(1)と(2)、(4)は、年齢的に四大卒以上であれば効果的だが、そうでないとこのワークは負担になる可能性がある。ただし、(1)は、ヒントや方法、事例を具体的かつ丁寧に説明してあげれば、短大卒、専門学校卒でも実施できる。
 
出典:『[実践]社員教育推進マニュアル』(2009年1月・PHP研究所発行)
 
 
 
【著者プロフィール】
 
茅切伸明  かやきり のぶあき 
慶應義塾大学 商学部卒業後、(株)三貴入社。 その後、(株)日本エル・シー・エー入社。 
平成1年3月 住友銀行グループ 住友ビジネスコンサルテイング(株)(現SMBC コンサルティング(株))入社。セミナー事業部にて、ビジネスセミナーを年間200 以上、企業内研修を50以上担当し、他社のセミナーを年間50以上受講する。 
平成18年4月 (株)ヒューマンプロデュース・ジャパンを設立。「本物の教育」「本物の講師」「本物の教育担当者」をプロデュースするという理念を掲げ、現在まで年間500以上、累計3,000以上のセミナー・研修をプロデュースするとともに、セミナー会社・研修会社のコンサルティング、セミナー事業の立ち上げ、企業の教育体系の構築なども手掛ける。 
著書に、『実践社員教育推進マニュアル』、通信教育『メンタリングで共に成長する新入社員指導・支援の実践コース』(以上、PHP研究所)、『だれでも一流講師になれる71のルール』(税務経理協会) 
 
 
松下直子 まつした・なおこ 
株式会社オフィスあん 代表取締役。社会保険労務士、人事コンサルタント。 
神戸大学卒業後、江崎グリコ(株)に入社。新規開拓の営業職、報道担当の広報職、人事労務職を歴任。現在は、社会保険労務士、人事コンサルタントとして顧問先の指導にあたる一方、民間企業や自治体からの研修・セミナー依頼に応え、全国各地を愛車のバイクで巡回する。
「人事屋」であることを生涯のライフワークと決意し、経営者や人事担当者の支援に意欲的に向き合うかたわら、人事部門の交流の場「庵(いおり)」の定期開催や、新人社会保険労務士の独立を支援するシェアオフィス「AZ合同事務所」の経営など、幅広く人材育成に携わっている。
著書に、『実践社員教育推進マニュアル』『人事・総務マネジメント法律必携』(ともにPHP研究所)、『採用・面接で[採ってはいけない人]の見きわめ方』『部下育成にもっと自信がつく本』(ともに同文舘出版)ほか。
 

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