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中途採用社員研修のプログラム

中途採用社員研修のプログラム

(2015年3月26日更新)

 
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中途採用社員研修では「会社への帰属意識」を高めることがポイントとなります。また、転職組と一般社員を混ぜて、打ち解けやすい雰囲気の研修を行うことも効果的です。『実践 社員教育推進マニュアル』からの転載でご紹介します。

 

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中途採用社員研修のねらいと概要

・中途採用社員として期待される役割を認識し、理念・方針・組織風土を理解する

・報告・連絡・相談や仕事の進め方の基本を学ぶ

・自己のキャリアビジョンを明確に描き、自己革新計画を立てる

 

 

中途採用社員研修のプログラム例

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中途採用社員の教育事例

転職が一般的になりつつある時代である。自社の社員の流出を防ぐ一方で、有能な中途採用の社員に助けられている会社も多い。中途採用社員は、最初の就職より慎重に職場を選び、経験と最低限のマナーを備えており、心機一転、新鮮な気持ちで働くことであろう。中途採用の社員は魅力的な人材のはずだが、一方で「前の会社とすぐ比較する」「プライドが高く馴染めない」といった声も聴かれる。

 

人生経験を積んでいる分、事情や仕事の癖があって当然である。その「前の会社の経験」を活かしながら、自社の方針や風土に慣れることができるか。中途採用社員の教育には、次の図の内容が挙げられる。

 

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このほかに、転職組と一般社員を混ぜて、打ち解けやすい雰囲気の研修を行うことも効果的である。新しい会社で、孤独感の中で仕事をすれば意地も張りたくなり、否定的にもなる。しかし仲間ができれば、職場に帰属意識が生まれてくる。そして、早く会社のファンに、最低でも「この会社のサポーターになろう」と思ってもらいたいものである。

 

「会社の歴史・理念・風土・社会的意義」を、できれば経営者の口から丁寧に、熱意をもって語りかける機会にしたい。経験を積んでいる分、素直に染まる相手ではない。逆に、過去の仕事をまじえた自己紹介をしてもらい、「持っている色を目立たせる」のも効果的である。

 

中途採用で優秀な人材を集めるには、研修内容の充実度もひとつの指針となる。職種やスキルに合わせた個別プログラムを用意したり、メンター制度を設けたりすることで、個別研修に力を入れている企業が見受けられる。中途入社社員の数や会社規模に応じて、研修に工夫をしてスムーズな戦力化と定着を実現しよう。

 

以下に、企業の研修事例を挙げておく。

 

【事例】リフォーム会社S社の中途採用社員研修

リフォーム事業を展開するS社では、入社後数回にわけて100時間以上約30テーマの集合研修を実施。プログラムは、業務内容や会社の方針・営業研修・リフォームに関わる技術など多岐にわたる。業界トップレベルの企業として、自社開発のリフォーム技術や設計・施工知識・業務に関わる法律知識・商品知識は必須のため、研修で定着させる。また、営業に必要なプレゼンテーション能力や競合に勝つための商談テクニックを取り入れ、具体的で即効性の高い研修を実施して戦力化を図っている。

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専門知識の習得に多くの時間が割かれている。営業職が多い場合は、我流を持っている中途採用社員だからこそ、「わが社の看板を背負った営業トーク・プレゼンテーションの方法」を教えておいたほうがよいだろう。異業種からの転職者も、研修内容が充実していれば安心感を覚えるはずである。

 

 ※出典:『[実践]社員教育推進マニュアル』(2009年1月・PHP研究所発行)
 
 
 
 
【著者プロフィール】
 
茅切伸明  (かやきり・のぶあき) 
慶應義塾大学 商学部卒業後、(株)三貴入社。 その後、(株)日本エル・シー・エー入社。 
平成1年3月 住友銀行グループ 住友ビジネスコンサルテイング(株)(現SMBC コンサルティング(株))入社。セミナー事業部にて、ビジネスセミナーを年間200 以上、企業内研修を50以上担当し、他社のセミナーを年間50以上受講する。 
平成18年4月 (株)ヒューマンプロデュース・ジャパンを設立。「本物の教育」「本物の講師」「本物の教育担当者」をプロデュースするという理念を掲げ、現在まで年間500以上、累計3,000以上のセミナー・研修をプロデュースするとともに、セミナー会社・研修会社のコンサルティング、セミナー事業の立ち上げ、企業の教育体系の構築なども手掛ける。 
著書に、『実践社員教育推進マニュアル』、通信教育『メンタリングで共に成長する新入社員指導・支援の実践コース』(以上、PHP研究所)、『だれでも一流講師になれる71のルール』(税務経理協会) 
 
 
松下直子 (まつした・なおこ) 
株式会社オフィスあん 代表取締役。社会保険労務士、人事コンサルタント。 
神戸大学卒業後、江崎グリコ(株)に入社。新規開拓の営業職、報道担当の広報職、人事労務職を歴任。現在は、社会保険労務士、人事コンサルタントとして顧問先の指導にあたる一方、民間企業や自治体からの研修・セミナー依頼に応え、全国各地を愛車のバイクで巡回する。
「人事屋」であることを生涯のライフワークと決意し、経営者や人事担当者の支援に意欲的に向き合うかたわら、人事部門の交流の場「庵(いおり)」の定期開催や、新人社会保険労務士の独立を支援するシェアオフィス「AZ合同事務所」の経営など、幅広く人材育成に携わっている。
著書に、『実践社員教育推進マニュアル』『人事・総務マネジメント法律必携』(ともにPHP研究所)、『採用・面接で[採ってはいけない人]の見きわめ方』『部下育成にもっと自信がつく本』(ともに同文舘出版)ほか。

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