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外部研修講師との打ち合わせで、確認すべきこと、要望すべきこと

2016年3月 3日更新

外部研修講師との打ち合わせで、確認すべきこと、要望すべきこと

外部講師を招いての研修では、事前の講師との打ち合わせが、成果を左右します。講師任せにせず、研修の目的に沿った要望をしっかりと伝えておくことが重要です。

研修講師との打ち合わせ

外部講師との打ち合わせは、研修の成果を左右する重要なプロセスである。

最初に、経営の理念や経営者の信条、経営戦略、歴史や沿革など、事業や商品の概要を説明する。事前に「会社案内」や経営理念、クレドを渡しておくとよいだろう。次に、人材育成についての考え方や教育体系について説明する。教育体系図や人材育成計画などがあればコピーを渡し、十分に理解してもらう。それから、依頼する研修の目的、全体の位置づけ、研修に何を期待するのか、どのレベルまでするのかなど、自社の要求を説明する。

多くの教育担当者が、外部の講師に依頼するときに犯してしまう間違いは、研修のねらいやテーマ、日程を伝えたあと、すべて「講師任せ」にしてしまうことである。多くの教育担当者は、講師に具体的な要望をすることがほとんどない。講師を信頼し、すべてを任せること自体は問題ではないが、自社の内情を知らない外部講師にすべて任せるのではなく、講義内容のポイントを事前に打ち合わせして、研修の目的に沿った要望をしっかりと伝えておくことが重要である。

研修の計画概要を固め、どのようなプログラムがいいのか、目的とレベルはどうするのかを十分に検討しなければならない。プログラムが変われば、講師が変わる。研修を明確に設計し、企画をしなければ、外部講師に具体的に依頼することはできない。

事前打ち合わせと研修後に必要なこと

外部講師との事前打ち合わせにはどのようなことが必要であるか、ポイントを列挙しておく。

テーマ・内容

目的・ねらい・ポイント

1)自社の経営理念、業務内容 
2)自社の人材育成の考え方、教育体系の中での位置づけ
3)研修の目的、ゴール
4)受講者のあるべき姿・ありたい姿
5)現状の組織の問題や課題、個人の悩みと問題
6)受講者に気づいてほしいこと、行動してほしいこと
7)研修後の効果測定

研修概要

実施内容について

・プログラム作成(具体的な構成・時間配分・進行)

講義内容

演習内容(個人ワーク・グループディスカッション・ロールプレイング・事例研究など)
※発表方法(全員か? グループ内か?)
講評(総括か? 個別か?)
質問(事前にあれば連絡をしておく)
・研修形態
会場の座席配置 

参加者

役職・勤務経験年数(特定業務の経験年数等)
資格の有無、参加者の傾向、参加人数
※事前に受講者リストを渡す

準備物

パソコン・プロジェクターなど備品チェックリストを用意する

印刷物

レジメ、資料などの構成について
※×月△日までに届くようにと納期を確認する

予算

講師料の交渉
※交通費・宿泊費・教材費

講師

最新のプロフィールを確認する
緊急連絡先や携帯電話番号を聞いておく

会場

所在地、電話番号、交通機関・地図などを連絡する
講師との待ち合わせ時間、会場入りの時間を確認する
※宿泊が必要な場合は、宿泊先を確認しておく

研修後

講師所感や研修報告書を書いてもらう(または、ヒアリングする)

1)総評
2)良かった点
3)問題点(啓発点)
4)他企業に比べて自社のレベル
5)今後の課題

※出典:『[実践]社員教育推進マニュアル』(2009年1月・PHP研究所発行)

茅切伸明(かやきり・のぶあき)

株式会社ヒューマンプロデュース・ジャパン 代表取締役。慶應義塾大学商学部卒業後、(株)三貴入社。 その後、(株)日本エル・シー・エー入社。 平成1年3月 住友銀行グループ 住友ビジネスコンサルテイング(株)(現SMBC コンサルティング(株))入社。セミナー事業部にて、ビジネスセミナーを年間200 以上、企業内研修を50以上担当し、他社のセミナーを年間50以上受講する。 平成18年4月 (株)ヒューマンプロデュース・ジャパンを設立。「本物の教育」「本物の講師」「本物の教育担当者」をプロデュースするという理念を掲げ、現在まで年間500以上、累計8,000以上のセミナー・研修をプロデュースするとともに、セミナー会社・研修会社のコンサルティング、セミナー事業の立ち上げ、企業の教育体系の構築なども手掛ける。 著書に、『実践社員教育推進マニュアル』、通信教育『メンタリングで共に成長する新入社員指導・支援の実践コース』(以上、PHP研究所)、『だれでも一流講師になれる71のルール』(税務経理協会)

松下直子(まつした・なおこ)

株式会社オフィスあん 代表取締役。社会保険労務士、人事コンサルタント。 神戸大学卒業後、江崎グリコ(株)に入社。新規開拓の営業職、報道担当の広報職、人事労務職を歴任。現在は、社会保険労務士、人事コンサルタントとして顧問先の指導にあたる一方、民間企業や自治体からの研修・セミナー依頼に応え、全国各地を愛車のバイクで巡回する。「人事屋」であることを生涯のライフワークと決意し、経営者や人事担当者の支援に意欲的に向き合うかたわら、人事部門の交流の場「庵(いおり)」の定期開催や、新人社会保険労務士の独立を支援するシェアオフィス「AZ合同事務所」の経営など、幅広く人材育成に携わっている。著書に、『実践社員教育推進マニュアル』『人事・総務マネジメント法律必携』(ともにPHP研究所) 、『採用・面接で[採ってはいけない人]の見きわめ方』『部下育成にもっと自信がつく本』(ともに同文舘出版)ほか。

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