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教育ゲームの効果と注意点

教育ゲームの効果と注意点

(2016年10月12日更新)

 
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教育ゲームは疑似体験による体験学習技法で、研修受講者の参画意識を高めるためにも有効です。教育ゲームの効果と実施上のアドバイスをご紹介します。

 

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教育ゲームとは

研修の場にゲームによって、シミュレーション的な状況をつくりだし疑似体験をさせることを通して、対応のしかたなどを学ぶ体験学習的な技法である。受講者の参画意識を高めるためにも有効となる。

ゲームには、対象に応じてコミュニケーションゲーム、協力ゲーム、組織ゲームなどさまざまなものがあるが、受講者の興味と関心を喚起しながら、楽しい雰囲気の中で実施できるので、研修の前半にアイスブレイク的に取り入れられることも多い。

 

【対象】

・主として新入社員から管理監督者層

 

【効果】

・対人関係能力、問題解決能力などの向上

・ゲームによっては、創造性や自発性の喚起

・研修への抵抗感の減少、学習する楽しさの理解

・参加者同士の共通体験に基づく親近感、連帯感や一体感の醸成

 

【留意事項】

・目的にあったゲームの選定が必要

・興味本位に流れないように、十分な疑似体験の振り返りが必要

・ゲームによっては、必要な道具や準備物があるので、漏れのない念入りな準備が必要

 

【実施上のアドバイス】

・「何に使うか」「何のために行うか」を意識して選択する、目的化しないこと

・冒頭にルールや進め方を、正しく伝えること

・途中、つかず離れずで全体を観察しておき、ルールの逸脱を防止したり、講師コメントに反映したりするとよい

・やりっぱなしにせず、個人もしくはグループで振り返らせるとよい(シートの活用も有効)

・ゲームそのものから一般化を行い、全体の流れから飛躍しないようにすること

・結論を押し付けたり、早急に結論化したりしない、一事が万事にしないこと

・やったことより、感じたことを大切にさせるとよい

 

研修ゲームの実施ステップ

 

◇計画

(1)ゲームにより何を学ばせるのかを十分に検討する

・教育ゲームは研修の目的なり内容なりを参加者に体感させるために付加的に使用されるものである

(2)資料、準備物の確認

 

◇実施

(1)事前説明

(2)ゲームの実施

 ・講師はゲームの展開をメモにとり、分析の資料とする

(3)分析

 ・参加者の行動や役割分担を、研修目的との関係で検討する

 ・ゲームの成果が一般的な原則からみてどうであったか検討する

(4)まとめの説明

 

※出典:『[実践]社員教育推進マニュアル』(2009年1月・PHP研究所発行)

 

研修インストラクター養成講座

 

 
【著者プロフィール】
茅切伸明(かやきり・のぶあき) 
株式会社ヒューマンプロデュース・ジャパン 代表取締役。
慶應義塾大学商学部卒業後、(株)三貴入社。 その後、(株)日本エル・シー・エー入社。 平成1年3月 住友銀行グループ 住友ビジネスコンサルテイング(株)(現SMBC コンサルティング(株))入社。セミナー事業部にて、ビジネスセミナーを年間200 以上、企業内研修を50以上担当し、他社のセミナーを年間50以上受講する。 平成18年4月 (株)ヒューマンプロデュース・ジャパンを設立。「本物の教育」「本物の講師」「本物の教育担当者」をプロデュースするという理念を掲げ、現在まで年間500以上、累計8,000以上のセミナー・研修をプロデュースするとともに、セミナー会社・研修会社のコンサルティング、セミナー事業の立ち上げ、企業の教育体系の構築なども手掛ける。 
著書に、『実践社員教育推進マニュアル』、通信教育『メンタリングで共に成長する新入社員指導・支援の実践コース』(以上、PHP研究所)、『だれでも一流講師になれる71のルール』(税務経理協会) 
 
 
松下直子(まつした・なおこ) 
株式会社オフィスあん 代表取締役。社会保険労務士、人事コンサルタント。 
神戸大学卒業後、江崎グリコ(株)に入社。新規開拓の営業職、報道担当の広報職、人事労務職を歴任。現在は、社会保険労務士、人事コンサルタントとして顧問先の指導にあたる一方、民間企業や自治体からの研修・セミナー依頼に応え、全国各地を愛車のバイクで巡回する。
「人事屋」であることを生涯のライフワークと決意し、経営者や人事担当者の支援に意欲的に向き合うかたわら、人事部門の交流の場「庵(いおり)」の定期開催や、新人社会保険労務士の独立を支援するシェアオフィス「AZ合同事務所」の経営など、幅広く人材育成に携わっている。
著書に、『実践社員教育推進マニュアル』『人事・総務マネジメント法律必携』(ともにPHP研究所) 、『採用・面接で[採ってはいけない人]の見きわめ方』『部下育成にもっと自信がつく本』(ともに同文舘出版)ほか。

 


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