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価値観の共有による人材育成

価値観の共有による人材育成

(2014年7月18日更新)

 
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モチベーション・クライシスと言われる昨今の経営環境のもと、価値観の共有化を目指した人材育成に取り組む企業が増えてきました。PHP研究所研修事業部長・的場正晃のコラムです。
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国内経済が回復基調にありますが、すべての業種、すべての会社が高業績を上げているわけではなく、会社間の格差が顕著になりつつあります。
 
環境変化に機敏に対応しながら高業績を維持している、あるいは伸ばしている「強い会社」の共通項は価値観が共有されているということです。
 
ベストセラーとなった『ビジョナリー・カンパニー2 飛躍の法則』(日経BP社)で、著者のジム・コリンズは、会社の掲げる「高い志」とそれに対する社員の「共鳴」が会社の強さの源になると主張しています。
 
ジム・コリンズの主張の正しさを裏付けるように、価値観を共有することを目的とした研修に取り組む企業が昨今増えてきました。
 
精密機器メーカーA社では、創業者の掲げるフィロソフィーを全社員で共有できるような研修プログラムを自社で開発し、全国の事業所で研修を実施しています。
 
研修といっても、講義形式の一方的なものではなく、人材開発スタッフがファシリテーター役となって、自社の大切にしている価値観を時代に合わせてどう実践するかを受講者とともに考えあうようなスタイルを取っています。
 
製薬メーカーB社では、企業理念が明快に掲げられてはいるものの、その真の意味を理解するためには教育・啓発が必要であるとのことから、1週間におよぶ教育プログラムを全社員に受講させています。
 
以上2社の事例は、すでに確立された会社の価値観を社員に理解・共有化させる取り組みでありますが、会社の価値観自体を社員も巻き込んで考えあう企業もあります。食品会社C社の新規事業部門では、所属するメンバー1,200人全員で、自分たちの重視する価値観は何かを議論し尽くしたそうです。
 
このように、やり方は会社の置かれた状況に応じてさまざまではありますが、「我々は何を目指し、どういう考え方や行動規範で仕事をしていけばいいか」を考える機会を提供する企業が確実に増えています。
 
モチベーション・クライシスと言われる昨今の経営環境のもと、社員のやる気を引き出し、事業の持続的な成長を実現するためにも、価値観の共有化を目指した人材育成はこれからますます重要になってくるものと思われます。
 
 
 
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的場正晃 (まとば・まさあき)
神戸大学大学院経営学研究科博士課程前期課程にてミッション経営の研究を行ない、MBAを取得。現在は(株)PHP研究所経営理念研究本部研修事業部部長

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