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若手社員には義務教育が必要!?

若手社員には義務教育が必要!?

(2010年11月11日更新)

 
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リーマンショック以降、回復しない経済状況、また最近の円高、デフレにあって、企業の採用環境はますます厳しくなるばかりです。加えて90年台より「早期化」「長期化」が一般的となった「就活」は、学生にとって長くそして苦しいものになります。

 

しかし、折角その狭き門をくぐり抜けたのにもかかわらず、考えていた仕事とのミスマッチや受入れ側の対応のまずさなどの理由で、入社3年までの早期離職が深刻な問題となっているのも事実です。企業側にとっても、面接の工夫を凝らしながら苦労して採用した人材が、ある日突然辞めてしまうことは大きなリスクです。

 

機能が停止したOJT

 80年代以前は、若い社員を育てるしくみはそれほど整備されていませんでした。ほとんどが職場の上司や先輩との濃密な関係の中で、「よってたかって教える」というOJTであったはずです。

しかし、成果主義の導入による後輩指導の放棄、バブル崩壊後の採用絞りこみによる先輩社員減少でのOJT機会の喪失が、若手社員教育に影を落とし始めました。さらに、その頃入社した後輩指導経験のないマネージャーが生まれ、ますますOJTが機能しなくなっていきます。

若手社員は自ら成長の機会を創出すればいいのですが、現実的にはそんなことは無理です。その結果、企業は若手社員の教育を制度として強制的に実施しなければいけない時代になってきたと言えるでしょう。

 

昔も今も大切な仕事の基本

そもそも日本古来の職人の世界には、「守・破・離」と呼ばれる人材育成の思想がありました。指導者の教えを守りながら仕事の基本を身に付け、次の段階では守った教えを破り自分なりに工夫を加えていき、最後には独自の技を編み出し磨きをかけていくために、指導者の元を離れて独立していくというものです。

成功の方程式がない現代のビジネス社会にあっては、「離」の段階、つまり独自性に富んだ仕事ができる自律型人材が求められるわけですが、それには基本の型ができていないとどうにもならないわけです。若手社員に対しては、いずれ会社を支える人材に成長していってもらうために、入社後数年間は義務教育のように仕事の基本をしっかりと学ばせることが必要な時代になってきたと言えるでしょう。

 

PHP研究所では、内定から入社、そして定着までの時期に、しっかり仕事の基本を学んでいくために、それぞれの特性を活かした若手社員用の教材を整備しています。

 

PHP研究所 教育出版局 局長 大西雅道

 

若手社員研修


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