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研修技法選択のポイントと活用事例

研修技法選択のポイントと活用事例

(2016年8月17日更新)

 
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社員研修では、講師が研修のねらいや受講者のレベルにあわせて研修技法を選ぶ必要があります。活用事例とともにご紹介します。

 

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研修技法を選択する

前回「研修技法の種類と特徴」で紹介したように、研修技法にこれだけの種類があると「当該研修に相応しいものを如何にして選択するのか」という問題に辿り着くだろう。もちろん「どのような研修効果を期待するのか」「研修のねらいは何か」という2点に照らし合わせれば、おのずと選択肢がみえてくるはずではあるが、他にも以下のような要素があり、複数の観点から総合的に判断して、より適切な技法を選ぶことが必要である。

 

・研修全体の流れ

・受講者のレベル(知識、経験)や職種

・受講者層の幅

・受講人数の多寡

・組織風土

 

決して正解があるわけではなく、過去にその技法を活用したからといって、今回の同じテーマの研修でもそれがまた有効であるとは限らない。教育担当者は、常に初めて実施するような新鮮な気持ちで、検討することが大切であろう。

 

研修技法はOJTや自己啓発にも利用する

各種の研修技法は、基本的には集合研修用に開発されたツールである。時間や場所といった制約下で、経済的に、効果的に、効率的に学びを促進させるために生み出された道具である。しかし、こうしたツールの利用を研修のみに限定するのはもったいない。各種研修技法を、研修だけではなく、OJTや自己啓発の手段として取り入れることは十分に可能である。全社レベルでこうしたツールが有効活用できるよう、研修で「使い方」を知らしめることも、育成担当者の役割のひとつである。

 

【事例1】会議は討議法で活性化!

・機械メーカーC社では、全ての会議室に「ブレーンストーミング(BS)法」キットが備え付けられている。

・効果的にメンバーのアイデアを引き出す手法であるBS法を会議の冒頭の段階で活用することで、特定の人間の発言に偏ったり、議論が収束したりすることを防ぐことに成功している。

 

 

【事例2】接客訓練にロールプレイング

・小売業F社では、週に一度、定期的に職場で、接客スキルの向上のために「ロールプレイング法」を使った訓練を実施している。

・接客の練習をすること以上に、ロールプレイングで顧客の役割を担う側のほうが、「顧客の目線や気持ちが、このロールプレイングを通じて体感できる」と好評。導入後は、「痒いところに手が届く」お店として、お客様からも満足の声が届いている。

 

【事例3】毎週朝礼で教育ゲーム

・IT系ベンチャーU社では、毎週月曜日の朝礼時に、5分程度でできるアイスブレイクを活用して、職場のコミュニケーション向上に努めている。

・大事なのは、義務感からではなく、楽しみながら行うこと。職場の仲間との一体感や協力することの重要性を、毎回再認識することも大切である。

 

※出典:『[実践]社員教育推進マニュアル』(2009年1月・PHP研究所発行)

 


 

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【著者プロフィール】
茅切伸明(かやきり・のぶあき) 
株式会社ヒューマンプロデュース・ジャパン 代表取締役。
慶應義塾大学商学部卒業後、(株)三貴入社。 その後、(株)日本エル・シー・エー入社。 平成1年3月 住友銀行グループ 住友ビジネスコンサルテイング(株)(現SMBC コンサルティング(株))入社。セミナー事業部にて、ビジネスセミナーを年間200 以上、企業内研修を50以上担当し、他社のセミナーを年間50以上受講する。 平成18年4月 (株)ヒューマンプロデュース・ジャパンを設立。「本物の教育」「本物の講師」「本物の教育担当者」をプロデュースするという理念を掲げ、現在まで年間500以上、累計8,000以上のセミナー・研修をプロデュースするとともに、セミナー会社・研修会社のコンサルティング、セミナー事業の立ち上げ、企業の教育体系の構築なども手掛ける。 
著書に、『実践社員教育推進マニュアル』、通信教育『メンタリングで共に成長する新入社員指導・支援の実践コース』(以上、PHP研究所)、『だれでも一流講師になれる71のルール』(税務経理協会) 
 
 
松下直子(まつした・なおこ) 
株式会社オフィスあん 代表取締役。社会保険労務士、人事コンサルタント。 
神戸大学卒業後、江崎グリコ(株)に入社。新規開拓の営業職、報道担当の広報職、人事労務職を歴任。現在は、社会保険労務士、人事コンサルタントとして顧問先の指導にあたる一方、民間企業や自治体からの研修・セミナー依頼に応え、全国各地を愛車のバイクで巡回する。
「人事屋」であることを生涯のライフワークと決意し、経営者や人事担当者の支援に意欲的に向き合うかたわら、人事部門の交流の場「庵(いおり)」の定期開催や、新人社会保険労務士の独立を支援するシェアオフィス「AZ合同事務所」の経営など、幅広く人材育成に携わっている。
著書に、『実践社員教育推進マニュアル』『人事・総務マネジメント法律必携』(ともにPHP研究所) 、『採用・面接で[採ってはいけない人]の見きわめ方』『部下育成にもっと自信がつく本』(ともに同文舘出版)ほか。

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