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企業内大学(コーポレートユニバーシティー)とは

企業内大学(コーポレートユニバーシティー)とは

(2014年7月 1日更新)

 
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近年の大企業の動向として、企業内大学(コーポレートユニバーシティー:CU)の設立が増えている。『実践 社員教育推進マニュアル』からご紹介します。

 

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近年の大企業の動向として、企業内大学(コーポレートユニバーシティー:CU)の設立が増えている。企業内大学とは、企業が人材育成を行う仕組みとして、単なる研修だけを行う教育部門から脱却し、経営戦略に基づき、中長期の視点に立って、統合的な人材開発戦略を率先する機関のことである。

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もともとゼネラルエレクトリック(GE)がリーダーシップ・センターを1953年に設立したのが始まりである。その後、ディズニー、マクドナルド、モトローラーなどのエクセレントカンパニーがコーポレートユニバーシティーを設立。1990年代にはこぞって欧米企業がコーポレートユニバーシティーを設立した。現在では、コーポレートユニバーシティーは個人と組織の学習を促進し、知識やスキルを相互学習し、組織のナレッジに高める組織学習を促す重要な機関として位置づけられている。

 

日本では、ソニー、富士通、トヨタ、ユニチャーム、ローソン、ニチレイ、資生堂などが設立し、大企業を中心に導入に動いた。主に社員の能力開発を戦略に行おうとしているが、従来の研修体系から名称を変更しただけのところはうまくいっていない。これまではスキル中心の教育、エリート社員中心の教育に偏っていたが、最近は、総合的な人間力強化の教育やキャリア自律型の教育、働く意欲を醸成するモチベーション教育を取り入れはじめた。特に、社員のキャリア志向や価値観の多様性に対応して、自己啓発型の能力開発を増やしている。

 

次に、JMAM『人材教育』2008年11月号の「成功する企業内大学」の特集で慶應義塾大学の花田光世教授が、「これからの企業内大学に求められる要件」をまとめているので、紹介しておく。

M3-6-6.jpg出典:『[実践]社員教育推進マニュアル』(2009年1月・PHP研究所発行)

 

 

【著者プロフィール】
 
茅切伸明  かやきり のぶあき 
慶應義塾大学 商学部卒業後、(株)三貴入社。 その後、(株)日本エル・シー・エー入社。 
平成1年3月 住友銀行グループ 住友ビジネスコンサルテイング(株)(現SMBC コンサルティング(株))入社。セミナー事業部にて、ビジネスセミナーを年間200 以上、企業内研修を50以上担当し、他社のセミナーを年間50以上受講する。 
平成18年4月 (株)ヒューマンプロデュース・ジャパンを設立。「本物の教育」「本物の講師」「本物の教育担当者」をプロデュースするという理念を掲げ、現在まで年間500以上、累計3,000以上のセミナー・研修をプロデュースするとともに、セミナー会社・研修会社のコンサルティング、セミナー事業の立ち上げ、企業の教育体系の構築なども手掛ける。 
著書に、『実践社員教育推進マニュアル』、通信教育『メンタリングで共に成長する新入社員指導・支援の実践コース』(以上、PHP研究所)、『だれでも一流講師になれる71のルール』(税務経理協会) 
 
 
松下直子 まつした・なおこ 
株式会社オフィスあん 代表取締役。社会保険労務士、人事コンサルタント。 
神戸大学卒業後、江崎グリコ(株)に入社。新規開拓の営業職、報道担当の広報職、人事労務職を歴任。現在は、社会保険労務士、人事コンサルタントとして顧問先の指導にあたる一方、民間企業や自治体からの研修・セミナー依頼に応え、全国各地を愛車のバイクで巡回する。
「人事屋」であることを生涯のライフワークと決意し、経営者や人事担当者の支援に意欲的に向き合うかたわら、人事部門の交流の場「庵(いおり)」の定期開催や、新人社会保険労務士の独立を支援するシェアオフィス「AZ合同事務所」の経営など、幅広く人材育成に携わっている。
著書に、『実践社員教育推進マニュアル』『人事・総務マネジメント法律必携』(ともにPHP研究所)、『採用・面接で[採ってはいけない人]の見きわめ方』『部下育成にもっと自信がつく本』(ともに同文舘出版)ほか。

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