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チェックリストを用いた自己診断系の研修技法

チェックリストを用いた自己診断系の研修技法

(2016年10月26日更新)

 
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チェックリストを用いた自己診断系の研修技法は、受講者が関心を示し、高い意欲で参画できるのが特徴です。その効果と実施上のアドバイスをご紹介します。

 

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自己診断系の研修技法とは

 

チェックリスト等を活用して自己認知を深める研修技法である。人は誰しも、漠然と「自分とはこういう人間である」というイメージを抱いており(自我像)、この自己認知を何らかの指標や切り口で数値化するため、その時点での自らの「スナップショット」を撮るようなものである。

もちろん、自分をよくみせたいという自己防衛的な心理が働いたり、自我像における盲点が出てきたり、また誰でも、自惚れもあれば引け目もあるため、「真の自己」と「認知される自己」との間にズレを生じることもある。自己チェックだけでなく、他者との相互交流によって、自己認知と他者認知とのズレに気がついたり、このような認知の歪みを正して、自己を冷静に、謙虚に洞察できるようにすることが大切である。

 

【対象】

・全従業員

 

【効果】

・自我像の棚卸しと、自己の受容

・他者との差異の理解

・他者の理解と他者の受容

 

【長所】

・受講者個々人の問題なので、受講者が関心を示し、高い意欲で参画できる

・プラスに出た人にとっては、「自信」という大きな財産になり、動機づけになる

 

【短所】

・自分をよくみせたいというような心理が働く場合は、その判断が難しい

・他人との比較をするためのものではないが、結果によって「人物評価」に使われる危険性がある

 

自己診断技法 実施上のアドバイス

・必ず診断の前の説明と、診断の読み方、診断後の活用についてきちんと説明しておくこと

・できれば個人面接をしてフィードバックするとよい。ツールによっては、認定された専門家のみに実施の取り扱いを許可しているものもあれば、専門家のフィードバックを義務づけているものもある

・個人面談ができない場合は、診断結果を預かり、個別にコメントの上、動機づけをしてフィードバックするとよい

・最低3カ月、できれば1年くらいの期間、「自己向上・啓発目標」に基づく実践をさせる

・人事の資料としては活用しないようにすること

 

 

 

※出典:『[実践]社員教育推進マニュアル』(2009年1月・PHP研究所発行)

 


 

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【著者プロフィール】
茅切伸明(かやきり・のぶあき) 
株式会社ヒューマンプロデュース・ジャパン 代表取締役。
慶應義塾大学商学部卒業後、(株)三貴入社。 その後、(株)日本エル・シー・エー入社。 平成1年3月 住友銀行グループ 住友ビジネスコンサルテイング(株)(現SMBC コンサルティング(株))入社。セミナー事業部にて、ビジネスセミナーを年間200 以上、企業内研修を50以上担当し、他社のセミナーを年間50以上受講する。 平成18年4月 (株)ヒューマンプロデュース・ジャパンを設立。「本物の教育」「本物の講師」「本物の教育担当者」をプロデュースするという理念を掲げ、現在まで年間500以上、累計8,000以上のセミナー・研修をプロデュースするとともに、セミナー会社・研修会社のコンサルティング、セミナー事業の立ち上げ、企業の教育体系の構築なども手掛ける。 
著書に、『実践社員教育推進マニュアル』、通信教育『メンタリングで共に成長する新入社員指導・支援の実践コース』(以上、PHP研究所)、『だれでも一流講師になれる71のルール』(税務経理協会) 
 
 
松下直子(まつした・なおこ) 
株式会社オフィスあん 代表取締役。社会保険労務士、人事コンサルタント。 
神戸大学卒業後、江崎グリコ(株)に入社。新規開拓の営業職、報道担当の広報職、人事労務職を歴任。現在は、社会保険労務士、人事コンサルタントとして顧問先の指導にあたる一方、民間企業や自治体からの研修・セミナー依頼に応え、全国各地を愛車のバイクで巡回する。
「人事屋」であることを生涯のライフワークと決意し、経営者や人事担当者の支援に意欲的に向き合うかたわら、人事部門の交流の場「庵(いおり)」の定期開催や、新人社会保険労務士の独立を支援するシェアオフィス「AZ合同事務所」の経営など、幅広く人材育成に携わっている。
著書に、『実践社員教育推進マニュアル』『人事・総務マネジメント法律必携』(ともにPHP研究所) 、『採用・面接で[採ってはいけない人]の見きわめ方』『部下育成にもっと自信がつく本』(ともに同文舘出版)ほか。

 


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