貴社は「研修のPDCAサイクル」を回していますか？

研修の効果を高めるには、PDCAサイクルを回し、研修をマネジメントするという考え方が必要です。

研修のPDCAサイクルとは

人材育成は、マネジメントサイクルを回すことが大切であり、研修の効果測定は、その重要な機能のひとつである。「研修をマネジメントする」という考え方がないとうまくいかない。つまり、PDCAサイクルを回すことである。それぞれの局面で何をなすべきかは、次のとおりである。

PLAN（研修企画）

1）研修の目的の明確化
2）研修に期待する成果と目標設定
3）研修の講師・会場・日程・対象者・予算の検討
4）研修の目的・目標に合ったカリキュラムの設計
5）研修効果の測定項目と方法
6）教育担当者のフォローを検討
7）現場の上司への協力要請
8）研修企画書の作成と承認
9）受講者への研修の案内

DO（研修実施）

1）研修テキストの手配
2）研修会場・備品の準備
3）講師による指導
4）研修の司会進行と支援
5）研修の観察
6）受講者アンケートの実施

CHECK（研修評価）

1）受講者アンケートの集計･分析
2）講師・プログラムの評価
3）受講者の職場での効果測定
4）研修目的の検証と反省事項の洗い出し
5）フォロー研修の検討
6）研修報告書の作成

ACTION（研修改善）

1）研修の報告（経営者・受講者・受講者の上司）
2）プログラムの改善と講師の指導
3）新たな課題の発見と研修の企画
4）効果測定方法の改善
5）教育体系の改善

PDCAの中でも特に「CHECK」が不在の企業が多い。そもそも研修目標があいまいなため効果測定もできないし、改善もできない。大企業でも予算を取るまでは細かく検討するが、実施後はアンケート調査だけで終わっている場合が多い。また、研修実施中、教育担当者が会場にいないこともよくある。これでは研修を評価することはできない。

研修効果を高める10のポイント

研修効果を高める方法がわからないまま効果測定をしてもあまり成果は期待できない。研修の学びを業績にどう結びつけるか、成果につなげるためのフローを理解しておく必要がある。そのために教育担当者は研修にどのように関与し、どういう役割を果たしていくべきか、その10のポイントを紹介する。

1）研修は経営戦略・経営計画からブレイクダウンして、必要な人材像やスキルを検討する
2）経営者が研修に関心を持ち、さらに研修に関与させる
3）経営者、現場の上司、受講者のニーズをしっかり汲み取った企画をする
4）現場の上司の協力を仰ぎ、OJTと自己啓発を連動させる
5）教育担当者が教育理論を幅広く学ぶ
6）人材育成会議を開催し、研修の効果を報告する
7）各階層の研修を相互に連動させる
8）教育担当者は教えてもらう「教育」から主体的に学ぶ「学習」という発想に切り替える
9）研修は会社の経営視点と社員の学習視点の両方から企画する
10）教育担当者が自ら学ぶことで「学ぶ立場」を経験する

※出典：『[実践]社員教育推進マニュアル』

茅切伸明（かやきり・のぶあき）
株式会社ヒューマンプロデュース・ジャパン　代表取締役。慶應義塾大学商学部卒業後、（株）三貴入社。 その後、（株）日本エル・シー・エー入社。 平成１年3月　住友銀行グループ　住友ビジネスコンサルテイング（株）（現SMBC コンサルティング（株））入社。セミナー事業部にて、ビジネスセミナーを年間200 以上、企業内研修を50以上担当し、他社のセミナーを年間50以上受講する。 平成18年4月　（株）ヒューマンプロデュース・ジャパンを設立。「本物の教育」「本物の講師」「本物の教育担当者」をプロデュースするという理念を掲げ、現在まで年間500以上、累計8,000以上のセミナー・研修をプロデュースするとともに、セミナー会社・研修会社のコンサルティング、セミナー事業の立ち上げ、企業の教育体系の構築なども手掛ける。 著書に、『実践社員教育推進マニュアル』、通信教育『メンタリングで共に成長する新入社員指導・支援の実践コース』（以上、ＰＨＰ研究所）、『だれでも一流講師になれる７１のルール』（税務経理協会）

松下直子（まつした・なおこ）
株式会社オフィスあん　代表取締役。社会保険労務士、人事コンサルタント。 神戸大学卒業後、江崎グリコ(株)に入社。新規開拓の営業職、報道担当の広報職、人事労務職を歴任。現在は、社会保険労務士、人事コンサルタントとして顧問先の指導にあたる一方、民間企業や自治体からの研修・セミナー依頼に応え、全国各地を愛車のバイクで巡回する。「人事屋」であることを生涯のライフワークと決意し、経営者や人事担当者の支援に意欲的に向き合うかたわら、人事部門の交流の場「庵(いおり)」の定期開催や、新人社会保険労務士の独立を支援するシェアオフィス「ＡＺ合同事務所」の経営など、幅広く人材育成に携わっている。著書に、『実践社員教育推進マニュアル』『人事・総務マネジメント法律必携』（ともにＰＨＰ研究所） 、『採用・面接で［採ってはいけない人］の見きわめ方』『部下育成にもっと自信がつく本』(ともに同文舘出版)ほか。