事例研究系の研修技法　効果と課題

事例研究系の研修技法は、類似の問題や状況における問題の解決に必要な力を養成できます。長所と短所、実施上のアドバイスをご紹介します。

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事例研究系の研修技法とは

さまざまなビジネスの場面、職場の中、あるいは経済環境の中で、起きそうな問題を具体的な事例（ケース）として、個人またはグループで研究し、実務に役立つ原理原則を修得させ、実践力を高めようとする技法である。シカゴ大学で最初に行われたことから、シカゴ方式ともいう。受講者は提示された事例を、当事者の立場に立って解決していく過程を通して、類似の問題や状況における問題の解決に必要な分析力、判断力、洞察力、意思決定力等を養成することができる。最近ではMBA（経営学修士）をはじめ、ハーバード形式と言われるような現実の企業活動等を事例の素材として使用することもある。

業務遂行において、同じ情報がもたらされたとしても、その情報の捉え方（知覚）や処理の仕方（判断）は十人十色であり、決して同じ行動が導き出されるわけではない。事例研究を通じて、受講者は自身の判断パターン（思考の癖）を知ることも可能となり、自己理解の促進にも有効な技法である。この技法では、個人研究の後、その結果をグループで出し合い、ぶつけ合うことによって、相互に刺激し合うことが重要である。

なお、最も多く採用されている講義法の欠点を補う技法が討議法であるが、討議法の「抽象的、第三者的結論に陥りやすい」といった欠点は、個別的、具体的な事例研究法によって補うことが可能である。技法を組み合わせる必要があるのは、こうした技法の利点や欠点があるからだということがお分かりいただけよう。

【対象】

・主として中堅係員～管理者層、経営幹部

【効果】

・判断力、問題解決能力の向上

・視野の拡大、相互啓発の促進

【長所】

・一般論ではなく「事例」なので、集中して討議できる

・原理原則論を当てはめて考えるのに適している

・事例の模範解答でコメントできるので説得しやすい

・自分は体験していないが、起こりうることを事前に研究することができる

・自分の実際の立場や役割よりも、ワンランク上の立場での事例を疑似体験することができる

【短所】

・各自の共通問題事例として準備することが不可能

・ケースの「出来」が研修の出来を左右する

・事例のための解答で終わるきらいあり

・自分自身が当事者ではないので、とかく「他人事」になりやすい

・ケースを使った目的が十分に受講者に理解されるためには、フィードバックに十分時間をとることが必要

・自らの組織実態に合ったケースを開発する必要がある

・講師の力量が大きく影響する

【実施上のアドバイス】

・理屈だけのあるべき論に終わらせないように、現実にどのように行動すればよいのか、行動の手順まで考えるとよい

・事例指導のマニュアルや最適解に頼りすぎず、講師の経験などを踏まえた実践的な指導を心がけること

・グループ討議の最中は、グループの討議の軌道がずれたり、行き詰まったりしていないか、よく観察をして、必要に応じて発問等により軌道修正を行うこと

・討議をすることに意義はあるものの、講師としての見解は明快に述べるとよい

事例研究系研修の実施ステップ

◇計画

（1）研修の目的、事例研究の前提条件の確認

・人数、時間、受講者の知識レベル、研究テーマ等

（2）事例の選択（場合によっては開発）

・受講者の職務内容や研修テーマに沿ったもの、受講者の職場の実態にできるだけ近い状況のものを選択する

・事例は、教材ビデオ、小説、映画といったものから選択することも可能

◇実施

（1）事例の提示

・研究のねらい、実施要領を説明する

・「誰の立場に立って取り組むか」という問題分析の立脚点を明確にする

（2）個別研究

・問題解決者の立場や視点で事例を解釈し、とりうる行動の選択や判断、評価をさせる

（3）グループ研究

・個別研究の結果をもちより、グループで比較検討させる

・グループの統一見解（最適解）を集約して、模造紙などに書き出させ、グループごとに報告させる

（4）全体討議

・グループ研究の結果をさらに集約し、結論を一般化、普遍化し、理解を深めさせる

・グループ間で見解が異なる部分を、全体で自由討議させるのもよい

（5）講評と解説

・受講者の功をねぎらい、課題の捉え方や検討の仕方、議論の進め方や受講者の参加姿勢などに対して講評を行う

・事例の当事者としての望ましい判断や行動のあり方について、講師見解を述べ、解説を行う

◇評価

・受講者は意欲的に建設的な内容の発言を行ったか

・受講者全員がよく発言し、また討議は活発であったか

・問題が討議されないまま残るようなことはなかったか

・導き出された結論は、研修の目的に沿うものであったか

※出典：『[実践]社員教育推進マニュアル』（2009年1月・PHP研究所発行）

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