できる上司が部下に教えている「報連相の本質」とは？

2018年8月24日更新

部下の報連相に課題を感じている上司は多くいます。その一方で部下の報連相に助けられている上司も多くいます。「報連相が上手な部下」を持つ上司は、いったい部下に何を教えているのでしょうか。

できる上司は、報連相が上手な部下を育てている

できる上司は部下に報連相の本質をしっかりと教えています。報連相の本質をしっかりと理解できた部下は、主体性を持って気の利いた仕事をするようになります。
私はこれまで「部下の報連相に助けられている」という上司の人たちをたくさん見てきましたが、その人たちに共通しているのは、「上司側の人間が、報連相のできる部下を育てている」ということです。「部下運がいい」とか「私は部下に恵まれている」といった表現をされる人もいましたが、そうではありません。そのような上司はどこに行っても、誰の上司になっても、その部署や部下はみんな報連相が上手になっていくのです。
一方で、「部下は仕事ができない」とか「部下の報連相がまずい」といって嘆いている上司がいます。そしてそのような上司にもやはり共通点があります。それは「あいつは、こちらがどれだけ分かるように言っても理解しない」という言葉です。その言葉を聞くたびに、私はある尊敬する方から教わった「本当に分かるように言って、本当に分からない人など、本当にいるのでしょうか？」という言葉を思い出します。

できる上司は、部下に何を教えているのか

それでは、報連相が上手な部下を育てている上司はいったい部下に何を教えているのでしょうか。それは「報連相の本質」です。報連相の本質は主に3つあります。

【報連相の本質】
１．報連相は「仕事の進め方」そのもの
２．報連相は「情報の共有化を深める」ということ
３．報連相は「質の高い仕事の成果を上げるため」に行うもの

順番に解説をしていきましょう。

報連相の本質１：報連相は「仕事の進め方」そのもの

まず、報連相の本質１「報連相は『仕事の進め方』そのもの」についてです。できる上司は報連相を、報告・連絡・相談に切り分けて教えるようなことはしていません。なぜかというと、仕事を進める上で関係者と行うやり取りは報告・連絡・相談だけではないからです。
仕事を進める上で関係者と行うやり取りには報告・連絡・相談以外にも、たとえば提案や調整や確認や情報交換などがあります。いくら上司が「仕事の進め方」の一部を抜き取って、部下に論じてみても、あまり実際の職場では役立つものにはなりません。それは実際の職場では報告・連絡・相談と同等か、時にはそれ以上に、そのほかの要因も大切だからです。むしろ、仕事を進めていくうえで大切な要因の一部に報告や連絡や相談がある、と考える方が現実的なのです。
出来る上司は部下に報連相を教えるとき、まずは「報連相＝報告・連絡・相談の略称」という世間一般で認識されている考え方を捨てさせます。そして報連相は「仕事の進め方」そのものであることを教えます。
たとえば、できる上司が報連相を教える時の口癖には次のような特徴があります。「これは報告に限らず、仕事の進め方全般に言えることなんだけど......」といった具合です。すると部下は、自分の仕事の進め方の中で報告・連絡・相談だけではなく、自分の仕事の進め方全般を見直す視点を持ち、仕事に臨むようになっていきます。

これは部下の成長に大きなプラスとなります。なぜかというと、実際の職場では報告・連絡・相談を意識する機会は、意外と少ないからです。
たとえば部下が、上司から報告・連絡・相談をしっかりやるようにと教わっても、思い出して実践に移せる機会が少なかったら、結局は意識的に上手に行うことはできません。部下のそんな様子は、上司からみると「いつまで経っても何回言っても仕事の進め方がまずい部下」に見えてしまうわけです。

できる上司は部下に報連相の本質を伝え、「自分の仕事にとって（または自分たちの仕事にとって）報連相とは何か」をしっかりしっかり分かってもらっています。
反対に、報連相ができない部下に悩んでいる上司は、部下に報連相の本質を分かってもらえていないのです。
もしかするとそれは、上司自身が報連相を本質的に理解できていない、ということなのかもしれませんね。

DVD『ケーススタディで学ぶ報連相の基本』はこちら

PHPの公開セミナー・オンラインセミナーはこちら

延堂溝壑（えんどうこうがく）
本名、延堂良実（えんどうりょうま）。溝壑は雅号・ペンネーム。一般社団法人日本報連相センター代表。ブライトフィート代表。成長哲学創唱者。主な著書に『成長哲学講話集（1~3巻）』『成長哲学随感録』『成長哲学対談録』（すべてブライトフィート）、『真・報連相で職場が変わる』（共著・新生出版）、通信講座『仕事ができる人の「報連相」実践コース』（PHP研究所）　など。
なお、本稿は糸藤正士氏に著作権のある『真・報連相』を、著作権者の承認を得て使用している。