ゆとり世代の「基礎力」をいかにして高めるか

2014年9月 1日更新

ゆとり世代を育てるためには、まず考える癖をつけさせることが肝要です。企業における人材育成も、ゆとり世代の受け入れを機会に、基礎教育に力を入れざるを得ない状況になってきています。ＰＨＰ研究所研修事業部長・的場正晃のコラムです。

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2011年の学習指導要領の改訂以降、国の教育方針が「脱ゆとり教育」へ方向転換されるなど、「ゆとり教育」が失敗であったという認識が広がりました。ゆとり教育の弊害として、子どもの「基礎学力の低下」「学習意欲の個人差の拡大」などが言われていますが、実際日常生活の中で若者世代を見ていると「考える力」「感じる力」「気づく力」が著しく減退していることを感じます。

ゆとり教育が終焉したといっても、これまでにゆとり教育を受けた大勢の若者たちが、社会人としてビジネスの世界に入ってくる時期がこの先数年間続きます。従って、受け入れ側の企業・団体、特に現場の上司・先輩にはそれなりの覚悟と対応が求められるのです。

ゆとり世代を育てるためには、まず考える癖をつけさせることが肝要です。思考力を高める上で、上司が部下に対して「ど」のつく質問を投げかけることは効果があります。例えば、部下が何らかの問題を抱えて、その対応策を求めて上司のところに相談に来たとき、即座に「こうしなさい」「ああしなさい」と答を与えるのではなく、「君ならどういう対応を取る？」というように、逆に問いを投げかけるのです。こうしたやり取りが現場に定着すると、部下の側に「上司に相談に行くと、自分の考えを聞かれる」という認識ができ、相談する前にまず自分の考えをまとめようという発想と行為が習慣化されます。

これ以外にも、「どう思う？」「どうしてこうなった？」などといった「ど」つきの質問を多用することで、ゆとり世代の部下の思考力や自律性を高めることができるのです。

こうした社会人としての「基礎力」は、本来であれば家庭や学校、地域で育まれるものであり、企業で取り組む課題ではないという意見もあります。しかし、社会全体の教育力が低下し、社会人としての基礎が確立していない人材が企業に流入しつつある現状のもと、企業における人材育成も、基礎教育に力を入れざるをえないのです。

この認識にたって、現場の上司・先輩は部下に対して「こんなことはできていて当たり前」と考えるのではなく、問いかけのマネジメントスタイルで、「感じる・考える・気づく」力の涵養を図っていくべきではないでしょうか。そこから強い組織をつくる第一歩が始まるものと思われますが、いかがでしょうか。

的場正晃　（まとば・まさあき）

神戸大学大学院経営学研究科博士課程前期課程にてミッション経営の研究を行ない、ＭＢＡを取得。現在は（株）ＰＨＰ研究所経営理念研究本部研修事業部部長