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研修施設(会場)の選び方、留意点

2016年4月18日更新

研修施設(会場)の選び方、留意点

研修の目的に合わせて外部会場を選ぶことにより、研修の効果が変わります。研修施設の選び方のポイントをご紹介します。

研修施設の選ぶポイント

幹部研修や管理職研修など、自社の会議室ではなく、日常の環境を離れてホテルやセミナールームなどを借りることもある。研修を充実したものにするには施設選びも忘れてはならないポイントだ。研修施設・会場を選ぶにあたっての注意点を整理しておく。

利用条件
・研修の目的に合わせ、研修日程や利用時間の条件を決めておく
・懇親会を実施する場合は、時間の制約を確認しておく

立地条件(交通)
・全国から社員を集める場合は、所要時間がかかりすぎず、最寄りの駅から近い場所を選ぶ
・発想の転換、社員同士の親睦を図りたい場合は、環境を大きく変えるために、大自然の中の施設を選ぶのもよい(社員同士が共に語り合える環境にする)

研修室
・机のレイアウトを考えて研修室の大きさ・形を決める 
・視聴覚教材(プロジェクター、スクリーンなど)が揃っているか確認する
・インターネット環境を確認する
・複数会場を使用する場合は、宿泊場所と研修室の距離が適切か確認する

設備
・コピー機、DVDデッキ、モニターなど研修機材があるか確認しておく
・備品の貸し出しができるかを確認する
・照明、空調、トイレなど事前にチェックしておく
・ロビーや休憩室があるか

付帯施設
・社員同士の親睦を深める場合は、バーベキュー施設やアスレチックなど、共同生活ができる施設が必要である
・女性が多い場合は、リラクゼーション施設、男性が多い場合は、露天風呂や大浴場があるとよい

宿泊室
・研修施設内の宿泊の場合は、事前にアメニティグッズの有無を確認する
・できるだけ相部屋でなく、個室を用意する(禁煙・喫煙も確認する)
・講師用の宿泊を手配する場合は、到着時間、夕食の手配を確認する
・インターネット環境を確認する

サービス
・不測の事態に対応できるサービス体制がある(資料の追加印刷や備品の貸し出しなど)

食事
・合宿研修の場合は、毎日メニューを変えてもらえるかを確認する
・食事の要望は聞いてもらえるのか、複数のメニューから選べるのかを確認しておく
・混雑せずに利用できるように、事前に確認しておく
・夜食の準備ができるか確認しておく

入浴
・大浴場がある場合は、利用時間を確認する

費用
・施設利用経費は、できるだけ安く済ませたいが、施設の善し悪しで、受講者のモチベーションも変わり、研修の成果も変わるので、過度にケチらないほうがよい

ホテルの選び方のポイント

ホテルで実施する場合は、ビジネスホテルで研修するのか、シティホテルやリゾートホテルで研修するのかなど、目的・対象・コストなどによって変わってくる。シティホテルやリゾートホテルで研修をするのは、褒美的な要素もあり、豊かな気持ちでリラックスして受講できる環境になる。ビジネスホテルで研修する場合、宿泊パックプランなどが用意されており、比較的安く利用できる。

まずは、なぜホテルで実施するのかを考える必要がある。例えば、役員や幹部クラスの研修の場合、移動時間が取れないため、接客サービス研修の場合、一流ホテルのサービスを体験するためなど、ホテルの会場を選ぶときには、コストや立地・環境も考えて、研修の目的に合ったホテルを選ぶことが大切である。

※出典:『[実践]社員教育推進マニュアル』(2009年1月・PHP研究所発行)

茅切伸明(かやきり・のぶあき)

株式会社ヒューマンプロデュース・ジャパン 代表取締役。慶應義塾大学商学部卒業後、(株)三貴入社。 その後、(株)日本エル・シー・エー入社。 平成1年3月 住友銀行グループ 住友ビジネスコンサルテイング(株)(現SMBC コンサルティング(株))入社。セミナー事業部にて、ビジネスセミナーを年間200 以上、企業内研修を50以上担当し、他社のセミナーを年間50以上受講する。 平成18年4月 (株)ヒューマンプロデュース・ジャパンを設立。「本物の教育」「本物の講師」「本物の教育担当者」をプロデュースするという理念を掲げ、現在まで年間500以上、累計8,000以上のセミナー・研修をプロデュースするとともに、セミナー会社・研修会社のコンサルティング、セミナー事業の立ち上げ、企業の教育体系の構築なども手掛ける。 著書に、『実践社員教育推進マニュアル』、通信教育『メンタリングで共に成長する新入社員指導・支援の実践コース』(以上、PHP研究所)、『だれでも一流講師になれる71のルール』(税務経理協会)

松下直子(まつした・なおこ)

株式会社オフィスあん 代表取締役。社会保険労務士、人事コンサルタント。 神戸大学卒業後、江崎グリコ(株)に入社。新規開拓の営業職、報道担当の広報職、人事労務職を歴任。現在は、社会保険労務士、人事コンサルタントとして顧問先の指導にあたる一方、民間企業や自治体からの研修・セミナー依頼に応え、全国各地を愛車のバイクで巡回する。「人事屋」であることを生涯のライフワークと決意し、経営者や人事担当者の支援に意欲的に向き合うかたわら、人事部門の交流の場「庵(いおり)」の定期開催や、新人社会保険労務士の独立を支援するシェアオフィス「AZ合同事務所」の経営など、幅広く人材育成に携わっている。著書に、『実践社員教育推進マニュアル』『人事・総務マネジメント法律必携』(ともにPHP研究所) 、『採用・面接で[採ってはいけない人]の見きわめ方』『部下育成にもっと自信がつく本』(ともに同文舘出版)ほか。

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