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「社会人基礎力」チェックシートを新入社員教育に活用するには？
2023年5月 1日更新
新入社員が入社して1カ月ほど経つと、人事部門で実施する導入教育が終わり、現場に配属される新入社員が多くなります。そして、現場に配属されてからが、いよいよ実務経験を経ながら企業人としての成長を図る段階です。
本稿では、職場の人材育成力を高めるためのポイントと、経済産業省が提唱する「社会人基礎力」のチェックシートを新入社員教育に活用する方法をご紹介します。
INDEX
職場での実務経験と指導（OJT）が新入社員を鍛える
大型連休の前後の時期から、新入社員を現場に配属し、本格的に仕事に取り組ませる企業が多いでしょう。入社後のさまざまなイニシエーション（通過儀礼）を体験する準備期間を経て、いよいよ企業人としての本番が始まるわけです。
入社直後の導入教育はもちろん大切ですが、現場での実務経験や、上司・先輩からの指導（OJT）が、それ以上に重要であることはよく知られています（※1）。「職場は道場」ということばがあるように、職場での経験と指導が新入社員の心と体を鍛えるのです。
※1 「ロミンガーの法則」によれば、人材育成に影響を与える要因として、「経験」が70％、他者からの「薫陶」が20％、「研修」が10％とされている
参考記事：ロミンガーの法則～企業人が学び続ける方法とは？│ＰＨＰ人材開発
現場に丸投げのOJTでは人材育成機能が発揮できない
ところが、本来「道場」としての役割を果たすべき各職場が、人材育成機能を発揮できていないケースが散見されます。こうした問題は、新入社員に対する指導方針が曖昧であったり、習得させるべきマインドやスキルの項目が明示されていないことに起因していることが多いようです。OJTの実行を現場に丸投げするだけでは、人材育成は決してうまくいきません。
したがって、OJTの効果を高めるためには、指導方針（自社の「求められる人材像」に近づけるために、いつまでに、何をどのように実行するかという考え方）と、育成項目を明示したインベントリー（目録）を、現場の関係者と共有しておく必要があります。
「社会人基礎力」とは？
特に、どのような能力や資質を習得するべきかという育成項目が「見える化」されていると、OJTの精度が格段に上がります。そして、新入社員を育てる上で使える便利なインベントリーが、「社会人基礎力（※2）」の概念です。
社会人基礎力とは、「職場や地域社会で多様な人々と仕事をしていくために必要な基礎的な力」のことであり、経済産業省が2006年から提唱しています。具体的には、「前に踏み出す力」「考え抜く力」「チームで働く力」の3つの力（12の能力要素）から構成されています。企業や若者を取り巻く環境変化により、「基礎学力」「専門知識」に加え、それらをうまく活用していくための「社会人基礎力」を意識的に育成していくことが今まで以上に重要となってきています。
※2 出典：経済産業省資料
社会人基礎力チェックリスト
さらに、社会人基礎力の習得状況を把握するためのチェックリストが、経済産業省によって作成されています。
社会人基礎力チェック
※出典：経済産業省資料（一部表現を筆者が加工）
人材育成は、哲学と社会科学のバランスを
人材育成を考えるにあたって、「相手に対する愛情が人を育てる」「共に育つ意識をもつことが重要」といった精神論に、とかく流れる傾向があります。
人を育てる上で「哲学」は必要ですが、それと併せて再現性・普遍性のある取り組み、すなわち「社会科学的アプローチ」も取り入れ、両者のバランスの取れた人材育成を行うことが重要です。
そういう意味で、今回ご紹介した社会人基礎力の概念やチェックリストを、新入社員の育成に活用することをお奨めしたいと思います。これらの活用によって、相手の成長度合いや課題が「見える化」され、状況に応じた的確な育成ができるでしょう。
PHPゼミナール「新入社員研修」
PHPゼミナールの新入社員研修プログラムは、松下幸之助の人材育成に対する考え方を基盤としつつ、その時代の若者の傾向と課題を分析し、最新の人材育成理論から得られるエビデンスや、今産業界で活躍しているリーダーのさまざまな経験知をとりいれて、常にアップデートしています。詳しい資料をご用意していますので、ぜひダウンロードしてご検討ください。
的場正晃（まとば・まさあき）
PHP研究所 経営共創事業本部 本部長
1990年、慶應義塾大学商学部卒業。同年PHP研究所入社、研修局に配属。以後、一貫して研修事業に携わり、普及、企画、プログラム開発、講師活動に従事。2003年神戸大学大学院経営学研究科でミッション経営の研究を行ないMBA取得。中小企業診断士。
