社内講師のための研修準備～研修計画とインストラクション実習

初めて社員研修を担当する社内講師は、最初はマニュアル式のレッスンプランを作成することで、研修の流れを頭に入れましょう。インストラクション実習を行ない、職場の仲間や社内講師からアドバイスを受けるといいでしょう。

研修計画をまとめる

研修に際しては、研修デザインの結果を一度、研修計画（レッスンプラン）にまとめるとよい。まとめることで、研修の目的や内容、展開の確認や重点の置き所、時間配分が明確になり、自信と余裕をもって、研修に臨めるようになる。

レッスンプランに定型のものはないが、一般的に下記の3種類がある。

1）メモ式
ノートなどに、研修の流れ、ポイント、要点をメモ形式で記入。場数を踏んだ講師は、レジメに赤字でメモを入れることでレッスンプランとすることもある。

2）カード式
京大式カード（B6サイズ横型で、罫線入りカード）等に、1案件1枚の要領で記入しておく。複数テーマの研修を行う講師は、研修ごとにカードを組み替えて実施できるので便利。

3）マニュアル式
最もベーシックな形式。

なお、レッスンプランを手に持ってインストラクションを実施するのは避けること。レッスンプランはあくまで「虎の巻」である。ある程度は頭に入れておき、休憩時間や受講者の演習中で講師が比較的手が空いているときに確認する程度にしたい。

また、レッスンプランは一度つくって終わりではなく、研修の回数を重ねるたびに加筆修正を入れて、常に刷新をはかりたい。こうしてできたレッスンプランは、会社の財産にもなりうるし、人事異動の際の引き継ぎにも重宝される。

インストラクション実習

自らのインストラクションを撮影し、客観化することを推奨するが、もっと簡易に、一度は自らのインストラクションを職場仲間や社内講師メンバーに見てもらい、フィードバックを受けるとよい。

「ジョハリの窓」でも示唆されるように、「自分は気がついていないものの、他人からは見られている自己」（盲点の自己）もあれば、「誰からもまだ知られていない自己」（未知の自己）もあるものである。

なお、フィードバックを提供する側は、受講者になったつもりで聴くこと。講師役のいい悪いだけでなく、何がどのようによかったのか、改善すべき点はどこか、など、具体的にアドバイスをすることが求められる（研修内容についてはコメントしない）。他者のインストラクションにアドバイスやコメントをすることも、講師としての腕を上げる勉強になる（なお、他者へのコメントの際は、自分のことは棚に上げて積極的にコメントすべき）ので、複数の講師が社内にいる場合には、定期的にインストラクション実習を行うとよいだろう。

【観察シートに掲載するとよい項目】

・熱意や誠意は感じられたか
・相手の気持ちを理解しようとしたか
・相手からの信頼が増大したか
・話の内容は筋道が通っていたか
・重要なポイントは強調していたか
・言葉の使い方は明確だったか
・表情やジェスチャーは豊かだったか

茅切伸明（かやきり・のぶあき）

株式会社ヒューマンプロデュース・ジャパン　代表取締役。慶應義塾大学商学部卒業後、（株）三貴入社。 その後、（株）日本エル・シー・エー入社。 平成１年3月　住友銀行グループ　住友ビジネスコンサルテイング（株）（現SMBC コンサルティング（株））入社。セミナー事業部にて、ビジネスセミナーを年間200 以上、企業内研修を50以上担当し、他社のセミナーを年間50以上受講する。 平成18年4月　（株）ヒューマンプロデュース・ジャパンを設立。「本物の教育」「本物の講師」「本物の教育担当者」をプロデュースするという理念を掲げ、現在まで年間500以上、累計8,000以上のセミナー・研修をプロデュースするとともに、セミナー会社・研修会社のコンサルティング、セミナー事業の立ち上げ、企業の教育体系の構築なども手掛ける。著書に、『実践社員教育推進マニュアル』、通信教育『メンタリングで共に成長する新入社員指導・支援の実践コース』（以上、ＰＨＰ研究所）、『だれでも一流講師になれる７１のルール』（税務経理協会）

松下直子（まつした・なおこ）

株式会社オフィスあん　代表取締役。社会保険労務士、人事コンサルタント。神戸大学卒業後、江崎グリコ(株)に入社。新規開拓の営業職、報道担当の広報職、人事労務職を歴任。現在は、社会保険労務士、人事コンサルタントとして顧問先の指導にあたる一方、民間企業や自治体からの研修・セミナー依頼に応え、全国各地を愛車のバイクで巡回する。「人事屋」であることを生涯のライフワークと決意し、経営者や人事担当者の支援に意欲的に向き合うかたわら、人事部門の交流の場「庵(いおり)」の定期開催や、新人社会保険労務士の独立を支援するシェアオフィス「ＡＺ合同事務所」の経営など、幅広く人材育成に携わっている。著書に、『実践社員教育推進マニュアル』『人事・総務マネジメント法律必携』（ともにＰＨＰ研究所） 、『採用・面接で［採ってはいけない人］の見きわめ方』『部下育成にもっと自信がつく本』(ともに同文舘出版)ほか。