ストレスチェック制度とメンタルヘルス研修

ストレスチェックを効果的に実施するためには、総合的なメンタルヘルス施策と連動させた研修教育を行うことが大切です。そのポイントとは？

ストレスチェック制度をメンタルヘルスケアに活かす

ストレスチェック制度の目的は「労働者のメンタルヘルス不調の未然防止」にあります。しかし、多くの人たちはこの目的を誤解しがちです。ストレスチェックは不調者を発見するためのものと考えがちです。さらには、結果が悪いと昇進できなくなるのではないかといった誤解をする人たちも出てきます。

そのため、チェックをただ実施するだけでは、ほとんど予防効果がないばかりか、逆効果にさえなりかねません。ストレスチェックを効果的に実施するためには、総合的なメンタルヘルス施策と連動させた研修教育を行うことが大切です。

メンタルヘルスケアの意味と重要性を伝える

メンタルヘルスケアでは不調者対応ばかりが着目されがちですが、もっとも重要となるのは「心身の健康づくり」であり、１次予防（発症予防）です。ストレスチェックのいちばんの目的も１次予防にあることを従業員に明確に伝え、周知徹底することが必要です。そして、１次予防のために従業員や管理職がストレスチェックをどのように活用していくのかを研修等を通じて、教育することが望まれます。

この目的と具体的な方法が伝えられないと、ストレスチェックの効果が十分に得られることはないでしょう。従業員が安心して受検するために、健康情報の管理体制や従業員に対する不利益扱いの禁止について伝えておくことも大切です。

ストレスチェックを活用したセルフケアの促進

健康づくりにとってストレス対策が重要であることはほとんど周知のことでしょう。しかし、自分のストレス状態に気づき、不調に至る前に対処する方法についてはほとんど知られていないでしょう。

このストレスへの気づきの機会がストレスチェックであり、ストレスが高い状態にある従業員に対して具体的な対処法を伝え、対策の実施に至る機会をつくるのが「医師による面接指導」です。

メンタルヘルス研修では、医師面接のセルフケアとしての役割を伝えるとともに、ストレスチェック結果に応じたセルフケアの方法を伝えることが必要です。

集団ごとの分析結果に基づく職場環境の改善

管理職に求められる「ラインによるケア」では、「部下への個別ケア」と「職場環境の把握と改善」が２本柱となります。このなかで、「職場環境の把握と改善」が忘れられがちです。

チェック結果を部署などの集団ごとに分析した結果に基づき、職場のストレス課題を明確にし、具体的な職場改善につなげることが必要です。それには、ストレスチェックの分析結果の読み方を理解し、具体策を立案・実施するための方法を知り、PDCAを回して行くことが大切です。そのための管理職教育が求められます。

予防、３次予防との連動

ここまでは１次予防について述べてきましたが、ストレスチェックを２次予防や３次予防と効果的に連動させていくことも大切です。

まず、ストレスチェック制度を通じてメンタルヘルスケアへの理解を促進していくことが２次予防や３次予防に効果をもたらすでしょう。誤解や偏見を取り除くことを意味します。

また、高ストレス者のなかにも含まれてくる不調者への対処を具体的に行うことが増えてくるでしょう。そのため、不調者への対応方法や休復職支援プログラム等について、管理職は十分に理解し、また部下に対処できるよう教育する必要性がより高まってくるでしょう。

【著者プロフィール】

小西喜朗　(こにし・よしろう)
ウェルリンク株式会社顧問、産業カウンセラー、教育カウンセラー。1984年、京都大学卒業後、編集者、ジャーナリスト等を経て、2000年にウェルリンク株式会社設立に参画。累計130万人以上が利用する「総合ストレスチェックSelf」を開発する他、メンタルヘルス研修およびコンサルティングを行う。メンタル法律問題研究会理事、日本マインドフルネス学会理事等を歴任し、職場のメンタルヘルスケアをリードする。共著に『自分で治すがん』(朝日新聞社)、『リラクセーションビジネス』(中央経済社)、「メンタルヘルス・マネジメント」(PHP研究所)、『ポジティブ心理学再考』（ナカニシヤ出版）など。