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HRテック（HRテクノロジー）とは？ 代表的な企業や提供するシステム・導入事例を紹介
2023年1月27日更新
労働者人口が減少している昨今、優秀な人材を確保するのが困難な状況です。このような状況下で、会社全体の人的資本の効率活用を目的に「HRテクノロジー（HRテック/HR Tech）」を導入する企業が増えています。今回は、HRテックの概要や導入している代表的な企業、導入事例を確認していきましょう。
INDEX
なお、組織開発と人材開発のために、サーベイを通じて得られた「データ」を、現場のメンバーにフィードバックし、効果的な職場づくり、人づくりをすすめる「サーベイ・フィードバック」については、立教大学経営学部教授・中原淳氏の記事をご覧ください。
HRテック（HRテクノロジー）とは？
人的資源とテクノロジーを掛け合わせた言葉が、HRテックです。人的資源は英語で「Human Resources」と表記され、それぞれの頭文字を繋げて作られた言葉なのでしょう。ビッグデータや人工知能、クラウドといった最新テクノロジーを用いて、人事が抱える課題を解決に導くのが目的です。
人事が抱える課題には、採用や人事評価、出退勤管理などがあります。給与計算や人事評価集計など、日常業務を最新技術で自動化する企業も少なくありません。簡単な作業であれば人間が行わなくても十分に代わりがきく仕事であるため、人材不足の課題を抱える企業の味方になるのです。
最新技術を導入すれば人的なミスを大幅に軽減できるため、従業員の信頼を損なう心配がありません。労働人口が減少するなか、少ない人材で行える業務量には限界があります。人材が少ない状況下においてHRテックを導入し、業務効率化や問題解決を目指す企業が増えているのが現状です。
HRテックが広まった背景
HRテックには近年大きな注目が集まっており、最新技術を導入する企業が増えたことにはさまざまな理由が考えられます。ひとつめは、人材業界の変化です。少子高齢化で労働人口が減少するなか、多くの企業は優秀な人材確保に課題を抱えています。
たとえ優秀な人材を採用できたとしても、人材業界が売り手市場であるため、より条件を求めて他社に転職する従業員も少なくありません。このような課題を解決するため、優れた人材を確保するよりも最新技術を駆使して業務改善を目指す企業が増えたのです。
また、最新技術を用いて従業員の能力を見極め、それに応じた配置転換をおこなえば業務への貢献度が高まります。優秀な人材を新しく確保することよりも、従業員を活かす方向に舵を切ることで、力を最大限引き出せる職場づくりを実現できるのです。
ふたつめは、若年層を中心に仕事への目的が変化していることが挙げられます。従来は終身雇用や年功序列を採用する企業が多く、退職するまで一つの会社で長く働くのが当たり前でした。近年はこの終身雇用や年功序列が徐々に崩れ始めており、同じ職場で長く働くことよりもやりがいを求める従業員が増えています。
やりがいのない職場環境では、退職率が増加するリスクがあるのも事実です。最新技術で従業員の能力を見極め、力を最大限引き出せる職場づくりが求められるようになりました。その結果、HRテックを導入する大手企業が増えているのです。
HRテックを支える最新技術
IT技術の進化により、HRテックは著しい発展を遂げているのが現状です。HRテックを支える最新技術には、次のようなものが挙げられます。
- 人工知能
- ビッグデータ
- クラウドコンピューティング
- ソーシャルネットワーキングサービス
- モバイル
それぞれの特徴を確認していきましょう。
人工知能（AI）
英語で表記すると「Artificial Intelligence」で、人工的な知能の意味があります。人間の振る舞いや行動を、ソフトウェアを用いて人工的に再現したものです。人工知能は人間のように経験から学び、あらゆる状況に応じて柔軟に対応してくれます。日本企業でのAI導入率は高くありませんが、実証実験をおこなう企業が増えているのが現状です。
人工知能は、1956年に計算機科学者のジョン・マッカーシー教授が初めて提案した言葉です。人工知能を導入することによって正確かつ素早い作業をおこなえるため、人手不足の解消やコスト削減につながり、人的ミスを軽減できます。また、大量のデータを処理して予測できるため、ニーズを分析して顧客に適したサービスを提供することが可能です。
ビッグデータ
人間ではすべてを把握できない困難かつ巨大なデータがビッグデータです。明確な定義が存在しているわけではありませんが、一般的には量（Volume）と多様性（Variety）、頻度（Velocity）を高いレベルで備えているのが特徴です。近年では正確性（Veracity）と価値（Value）が加えられ、より精度の高いデータが求められています。
Webサイトや顧客データ、オフィスデータなど、ビッグデータにはさまざまな種類があり、収集や蓄積、分析することで多くの成果を生み出せます。活用範囲が広いため、あらゆる分野や業界でビッグデータの活用が期待されているのが現状です。データに基づいた定量的な評価をおこなえば、根拠に基づいた論理的な配置転換も実施できます。
クラウドコンピューティング
インターネット環境でサーバーやストレージ、ソフトウェア、ネットワークなどのコンピューティングサービスを利用することです。従来はシステム構築にサーバーやネットワークの準備が必要で、膨大な初期費用に時間がかかるといった課題がありました。クラウドコンピューティングでは、すべてをインターネット経由で利用できるようになったのです。
主な種類にはクラウド上で提供される「パブリッククラウド」や、企業と組織が専有して使える「プライベートクラウド」、パブリッククラウドとプライベートクラウドを組み合わせた「ハイブリッドクラウド」があります。インターネット環境があれば時間や場所を問わずに利用できるため、在宅勤務やリモートワークを導入する企業で役立つはずです。
ソーシャルネットワーキングサービス
登録された利用者同士が交流できるWebサイトの会員制サービスのことです。友達同士や共通点のある人同士がSNSを通して、密なコミュニケーションを取れるといった特徴があります。SNSはプライベートで利用するツールであるといったイメージがありますが、近年は会社や組織の広報活動として利用される機会が増えてきました。
ビジネスに特化したSNSアプリを利用すれば、メッセージやチャット機能、チーム内で情報やファイルを送受信できるグループ機能など、仕事に役立つ便利な機能を使えます。パソコンだけではなく、スマートフォンやタブレットなどインターネットを利用できる端末から接続可能です。社内でSNSを利用すれば、職場でのコミュニケーションが活性化されます。
モバイル
ノートパソコンやスマートフォンなど、場所を問わずにインターネットに接続できる端末のことです。場所や時間を問わず、好きなときにデータを確認できるため、社外でも仕事をおこなえるようになりました。企業でもモバイル端末の導入が進んでおり、スマートフォンを利用した勤怠管理システムやシフト調整サービスの導入が普及しています。
モバイル端末を導入すれば、情報共有や意思決定を迅速におこなえたり、営業のプロセスが大幅に改善されたり、業務に伴う移動時間を削減できたりなど多くの効果が期待できるのです。また、災害時に職場に出勤できなくても好きな場所から接続できるため、業務を継続しやすくなります。
HRテックは企業活動をどう変えていくのか
従来は、採用管理や人事評価などのすべての業務をアナログ的な方法で進めるのが主流でした。しかし最新技術の導入により、業務がデジタル化されて企業活動に革新的な変革をもたらしたのです。ある企業では、新卒採用でAIを活用してエントリーシートを選別したり、採用面接でAI面接官を採用したりなど、採用プロセスを自動化したことが話題になりました。
その後の入社手続きや役所への申請、Web上の雇用契約書締結、給与明細の発行など、人事に関わる事務処理も自動化できます。人的な作業が大幅に軽減されるため業務効率化を実現でき、限られた従業員でも業務を回せるようになるのです。また、従業員一人ひとりの情報をデータベースで一元管理できるため、高度なタレントマネジメントをおこなえます。
さらにHRテックは、健康管理や退職防止にも役立つ人材開発も可能にしました。たとえば、日々の勤務情報や定期的な調査により、メンタルヘルスやモチベーションの確認も簡単におこなえます。ビッグデータを活用すれば、勤怠情報の分析結果から早期退職する従業員を割り出すことが可能です。HRテックは企業活動に欠かせないシステムであることは間違いありません。
HRテックの市場規模
日本国内におけるHRテックの市場規模は、年々拡大しています。デジタル分野を主とした市場調査機関であるミック経済研究所が、クラウド型ソフトウェアサービスを提供する企業48社を対象に、HRテッククラウドの市場調査を実施しました。
HRテッククラウド市場は、採用管理、人事／配置、労務管理、育成／定着で構成される4分野です。ミック経済研究所の調査結果によると、2020年度のHRテッククラウド市場は444.0億円でしたが、2021年度には578.0億円と大幅に成長しています。2026年度は、2,270億円の市場規模になると予測されているのです。
参考：ミック経済研究所「ＨＲＴｅｃｈクラウド市場の実態と展望 2021年度版」
HRテックサービスを導入するメリット
HRテックサービスの導入で、従業員が混乱しないかと不安に感じる方も多いでしょう。HRテックサービスを使いこなすまでに時間がかかる従業員もいるかもしれません。しかし、HRテックサービスを導入することで多くの効果を得られるのも事実です。主なメリットには、次のようなものが挙げられます。
- 業務の効率化を実現できる
- 労務管理や福利厚生が充実する
- 事務作業の人為的なミスを防げる
- 従業員満足度を向上できる
それぞれのメリットを確認しましょう。
業務の効率化を実現できる
HRテックサービスの導入により、業務効率化を実現できるメリットがあります。採用管理や勤怠管理、労務管理など人事業務は多岐にわたるうえに、業務には工数がかかることも多いです。
特に十分な人材を確保できない企業の場合は、従業員一人ひとりの業務負担が大きくなります。しかしHRテックサービスを導入することで一部の業務をデジタル化できるため、工数を大幅に削減することが可能です。その結果、従業員一人ひとりの負担が軽減されて業務の効率化が見込めます。
労務管理や福利厚生が充実する
HRテックサービスを導入することで、労務管理や福利厚生が充実するメリットがあります。たとえば労働時間以上に業務を続けていた場合、警告を出せる仕組みを整えることが可能です。従業員一人ひとりの業務負担も細かく把握できるため、業務負荷のバランスや企業の課題を見直す機会も得られます。
また、HRテックサービスのなかには、労務管理システムも数多く登場しています。従来に比べると、社会保険や雇用保険など電子申請手続きも簡単に完結できるようになりました。福利厚生が充実することで従業員も働きやすくなるため、将来的に会社の成長に繋げられるのもメリットです。
事務作業の人為的なミスを防げる
人事にはデータ入力や書類作成、申請業務が多く、ミスが許されない重要な仕事です。単純作業ではあるものの、すべてが手入力で行われていたためミスが発生しやすい状況でした。特に単純作業は、書類の記入漏れや数え間違えなど注意散漫になりがちです。
HRテックサービスを導入することで単純作業を自動化できるため、ミスなく業務を進められます。自動化できる業務があるのであれば、HRテックサービスを優先的に取り入れ、空いた時間でほかの重要な業務を進めるといいでしょう。
従業員満足度を向上できる
HRテックサービスを取り入れると、従業員一人ひとりの特性をデータで集められます。集めた数値を分析して、客観的な視点から人事評価や人事配置をおこなうことが可能です。その結果、従業員は自分の強みを活かして働けます。
仕事へのモチベーションが高くなるため、意欲的に業務に取り組むようになるのです。働きやすい職場環境を整えられて従業員満足度を向上できるため、離職率の低下も期待できます。特に近年は人材不足に課題を抱える企業も多いため、離職率を低減できるのは大きなメリットといえるでしょう。
代表的なHRテック企業とHRテックサービス
HRテックのシステム開発には、さまざまな企業が参入しているのが現状です。しかし企業によってシステムの特徴が異なるため、違いをきちんと理解したうえで導入することが求められます。代表的なHRテックサービスは、次のとおりです。
- 採用管理システム
- 人事労務管理システム
- 学習管理システム
- その他のシステム
それぞれの概要を確認していきましょう。HRテックサービスを導入している企業も紹介するため、自社での取り組みを検討する方は参考にしてください。
採用管理システム
採用管理システムとは、企業の採用活動を支援するシステム全般のことです。求人案件や応募者情報、選考の進捗など多くの情報をシステム上で一元管理できます。少子高齢化で労働人口が減少しているなか、多くの企業は採用難の状況です。競合他社よりも優秀な人材をいち早く確保するには、採用活動時に迅速かつきめ細やかな対応が求められます。
採用管理システムの導入によって人事の業務負担を軽減できるため、人的かつ時間的リソースを有効的に活用可能です。また採用活動における情報の見える化や人為的ミスの防止、採用コストの改善なども見込めます。採用管理システムに特化したHRテックサービスを確認していきましょう。
求人・マッチング
優秀な人材を発掘するため、求人・マッチングに特化したHRテックサービスを提供するHRテック企業には、次のようなものが挙げられます。
- 導入社数は4万社を突破した「WANTEDLY」
- 国内最大級の求人探しサイト「スタンバイ」
- スカウト型の求人型就活サイト「OfferBox」
- インターン紹介エージェント「Talent Base」
- 適性検査でミスマッチを防ぐ「mitsucari」
自社で求める人材をいち早く見つけたいのならば、求人問題を解決できる求人・マッチングに特化したHRテックサービスを有効活用しましょう。
採用管理
求人募集から採用までの煩雑な業務を一貫して管理できるHRテックサービスを提供するHRテック企業には、次のようなものが挙げられます。
- 導入実績15万社を誇る「ジョブカン採用管理」
- バックオフィス業務を支援する「jinjer」
- 顧客満足度の高い「HRMOS採用管理」
- さまざまな採用活動で機能する「talentio」
- 費用は定額制を採用する「ジョブオプ採用管理」
担当者の業務負担を減らしたいのならば、応募獲得から採用決定までの業務を一元管理できる採用管理に特化したHRテックサービスがおすすめです。
人事（労務）管理システム
人事管理システムとは、人事業務を効率化するためのシステム全般のことです。支援対象の業務範囲は、人事管理システムによって異なります。人事管理システムの主な種類は、次のとおりです。
- 勤怠管理
- 社会保険手続き
- 給与計算
- 人事評価
- タレントマネジメント
- 福利厚生
人事管理システムの導入によって情報入力や集計といった簡単作業を削減できるため、業務効率化を実現できます。近年は人材不足に課題を抱える企業も多く、人事管理システムを活用して職場の業務効率化を進めることが必要です。簡単作業の自動化によって人為的ミスも防げます。人事管理システムに特化したHRテックサービスを確認していきましょう。
勤怠管理
出退勤や就業時間、欠勤、有給休暇などの勤怠情報を管理するシステムです。給与計算システムと連携すれば、給与計算も自動的にできます。勤怠管理に特化したシステムは、次のとおりです。
- 簡単操作で誰でも使える「ジョブカン勤怠管理」
- 業務のムダを約64.3％を削減できる「jinjer」
- 契約者数1,600社以上を誇る「TeamSpirit」
- 圧倒的な低価格で利用できる「IEYASU」
- 市場シェアNo.1を誇る「KING of TIME」
生産性を改善させたいのならば、勤怠情報を一元管理できる勤怠管理システムの導入がおすすめです。
社会保険手続き
社会保険手続きとは、入退社時に必要な社会保険手続きの業務を支援してくれるシステムのことです。システムによっては、年末調整機能が搭載されているHRテックサービスもあります。社会保険の手続きに特化したシステムは、次のとおりです。
* 4年連続シェアNo.1を誇る「SmartHR」
* 専門家のサポートを受けられる「Bizer」
社会保険手続きに特化したシステムを導入すれば、社会保険の各種書類の自動作成もおこなえます。手続き漏れを回避したいのならば、社会保険手続きの業務を支援してくれるシステム導入を検討しましょう。
給与計算
給与計算を支援してくれるシステムのことです。勤怠管理や人事管理、労務管理など複数の領域をカバーしてくれるシステムもあります。給与計算に特化したシステムは、次のとおりです。
- リモート化にも対応できる「MFクラウド給与」
- アクセス権限を設定できる「Workcloud」
- 24時間体制でサポートしてくれる「Gozal」
- 専門家とリアルタイムで共有できる「給与奉行」
年末調整に連動する給与計算システムもあるため、手間のかかる作業も効率化できます。給与計算業務を迅速かつ正確におこないたいのならば、給与計算に特化したシステム導入を検討しましょう。
人事評価
人事評価に必要なデータや情報を管理し、客観的かつ効率的に判断するためのシステムのことです。システムによって搭載される機能は変わりますが、評価表作成の自動化や客観的なデータ分析、目標設定やスキルを一元管理できます。人事評価に特化したシステムは、次のとおりです。
- 導入企業3,500社を誇る「あしたのチーム」
- 人材の能力を一元管理できる「COCOREPO」
人事評価は客観性を欠きやすく、評価担当者の負荷が大きくなる傾向がありました。評価制度における透明性を確保したいのならば、人事評価に特化したシステム導入を検討してみましょう。
タレントマネジメント
タレントマネジメントとは、従業員の情報をデータ化して一元管理できるシステムのことです。社内で情報を共有すれば、評価業務や人材育成に役立てられます。タレントマネジメントに特化したシステムは、次のとおりです。
- 人材情報を見える化できる「CYDAS」
- 顔写真が並ぶ画面で管理できる「カオナビ」
人事評価と混同されがちですが、タレントマネジメントシステムは従業員の個性や才能、スキルまで対象を広げてデータ管理します。一時的な評価のためだけではなく、長期的な人材開発や人材活用を目的にしているのが特徴です。限られた人材リソースを最大化させる施策をおこないたいのならば、タレントマネジメントシステムの導入を検討しましょう。
福利厚生
従業員満足度に直結する福利厚生に特化したシステムです。福利厚生を充実させることで、人材が定着して離職率が低下したり、従業員の健康を維持できたりなどさまざまな効果を得られます。福利厚生に特化したシステムは、次のとおりです。
- 健康管理に必要な記録をおこなえる「FiNC」
福利厚生の充実にかかる費用は、基本的に非課税対象です。福利厚生費として計上できれば、法人税の節税効果を得られる効果も期待できます。福利厚生の拡充を検討しているのならば、福利厚生システムをうまく活用するのがおすすめです。
学習管理システム
学習管理システムとは、社内研修用の教材をオンラインで配信したり、受講した従業員を管理したりするためのシステムです。進捗管理もおこなえるため、知識やスキルの属人化を防げます。学習管理に特化したシステムは、次のとおりです。
- 社会人向け学習オンラインサービス「Schoo」
- 企業の生産性向上を促すITサービス「TUNAG」
学習管理システムを導入すれば、受講成績や受講者アンケートといった業務も管理できるため、大幅な業務改善を見込めます。福利厚生と同じく従業員満足度に直結するため、学習管理システムの導入を検討する企業も少なくありません。
その他のシステム
採用管理や人事管理、学習管理のほかにも、普段の業務に役立つシステムは多くあります。ここでは、社内コミュニケーションとデータ分析に効果のあるシステムをまとめました。
社内コミュニケーションが活発な職場は仕事が進みやすく、従業員に余計なストレスがかかりません。データ分析を活用すれば、あらゆる角度から企業の状況を把握できるため、組織改善に役立つはずです。
社内コミュニケーション
日々の業務を円滑に進めるには、社内コミュニケーションの活性化が欠かせません。システムを導入すれば、掲示板やグループチャット、スケジュールの共有などをおこなえます。社内コミュニケーションに特化したシステムは、次のとおりです。
- 国内利用者No.1を誇る「Chatwork」
- 連携可能な外部ツールが多い「Slack」
- リアルタイムで情報共有できる「Talknote」
- Twitterと同じ使用感で利用できる「Yammer」
- 利用企業1万社を突破した「WowTalk」
コミュニケーションの活性化で生産性を向上できるだけではなく、従業員満足度の改善や離職防止にも効果が期待できます。円滑な社内コミュニケーションを求めるのならば、システムの導入を検討しましょう。
データ分析
人事領域のあらゆるデータを活用して従業員を分析できるシステムです。従業員のモチベーションやパフォーマンスを予測したり、人材配置案を自動生成できたりする特徴があります。データ分析に特化したシステムは、次のとおりです。
- 国内初の組織改善クラウド「MOTIVATION CLOUD」
- 科学的人事を実現できる「タレントパレット」
- 動画と音声をAIで解析できる「HR君」
- Twitterと同じ使用感で利用できる「Yammer」
- 利用企業1万社を突破した「WowTalk」
データ分析システムを取り入れれば、これまで蓄積したデータを活かして人事業務に役立てられます。あらゆる角度から組織の状況を分析して効果的な戦略を立てたいのならば、データ分析システムの導入を検討するのがおすすめです。
HRテックサービスの導入事例
人事業務に役立つHRテックサービスの導入を検討する企業も少なくないでしょう。しかし、どのように導入すればいいかで悩むこともあるはずです。ここでは、株式会社サイバーエージェント、NTT東日本、ソニーマーケティング株式会社の導入事例をまとめました。それぞれの導入事例を確認して、HRテックサービスに取り組む際の参考にしましょう。
株式会社サイバーエージェント
インターネット広告企業である株式会社サイバーエージェントは、HRテックを導入して適材適所の人材配置に活用しました。HRテックに特化した部署を立ち上げ、従業員一人ひとりが力を最大限に発揮できるように人的資源の効率化を図ったのです。
また独自に開発した従業員向けアンケートを実施し、職場の現状をリアルタイムで把握しています。アンケートの回答内容をデータ化し、状況に応じて人材配置の見直しを実施しているそうです。
NTT東日本
NTT東日本では、Orihime（オリヒメ）と呼ばれる人型ロボットを導入してコミュニケーション不足を解消することに成功しています。働き方改革の影響で在宅勤務やリモートワークが増えるなか、従業員同士の意思疎通について課題を抱えていました。
Orihimeに在宅勤務やリモートワークの従業員の表情や感情、動きなどを認識させ、社内に本人類似のロボットを常駐させたのです。ロボットを常駐させたことにより、身近で仕事をしているかのような感覚で業務を進められるようになりました。
ソニーマーケティング株式会社
ソニーマーケティング株式会社は、HRテックを導入することで適切な従業員教育を実現しています。従業員一人ひとりが研修や講座で知識やスキルを身につけたとしても、得た学びが分散されていては業務で役に立たないという課題に直面していました。
そこでHRテックをを導入して実際に得た学びをデータで蓄積し、今後役に立つ経験として若手従業員に還元することを重視しています。営業における基礎的なフレームワークを用いることで、販売目標の160%を達成した事例もあるようです。
HRテックを導入する際に確認しておくべきこと
HRテックサービスを導入することで、企業は多くのメリットを得られます。ただし使い方を間違えると、期待した効果を得られないことも多いのです。HRテックサービスを導入する際に確認すべきことには、次のようなものが挙げられます。
* システムを導入する目的・目標の明確化
* 導入するシステムと既存システムの互換性
それぞれのポイントを詳しく確認していきましょう。
システムを導入する目的・目標の明確化
HRテックサービスを導入する前に、人事業務における問題点をきちんと理解し、目的に応じて目標を設定することが大切です。事前に目標を設定することで、どのようなHRテックサービスを導入すれば問題点を改善できるのかが明確になります。HRテックサービスとのミスマッチも防げるため、無駄に費用がかかることもありません。
導入するシステムと既存システムの互換性
HRテックサービスは、人事業務において多くの支援をしてくれる便利なツールです。ただし、既存システムと連携できてこそ、効率的な人事業務を実現できます。HRテックサービスは搭載機能や料金体系だけではなく、導入するシステムと既存システムとの互換性を確認して選ぶことが大切です。そうすれば、導入後に連携できなかったというリスクを防げます。
まとめ：HRテックの課題を理解したうえで人事施策を検討しよう
HRテックは、業務を効率化できたり事務作業の人為的ミスを防げたり、従業員満足度を向上できたりなど多くの効果を得られます。ただし、人事評価におけるデータの可視化や数値化には優れていますが、状況に応じて適切に判断しないと効果的に機能しません。またツールの導入そのものが目的になり、初期の目的が見失われてしまうケースは多々あります。効果を最大限に高めるためには、HRテック導入の目的を再定義しておくことを忘れないようにしましょう。
ご紹介したHRテックの企業やサービスについては、公式WEBサイトなど公表資料をもとに記事を作成しております。
