ジョブ型雇用のメリット・デメリット～これからのキャリア開発はどう変わる？

大企業を中心に、ジョブ型雇用を導入する組織が増えてきました。今なぜ、ジョブ型雇用が注目を集めるのか、メリット・デメリットは何か、そしてその導入が組織と個人にどのような変化をもたらすのか。
本稿では、ジョブ型雇用を前提とした人材マネジメントのもとで、個人はどのようにして自らのキャリアを形成していけばいいのかを考察したいと思います。

ジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用

現在、日本の産業界には２つの雇用制度（ジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用）があります。

ジョブ型雇用は、業務内容を明確にし、その職務を遂行する上で必要とされる知識・スキルをもった人材を雇用する制度のことで、「仕事に人を充てる制度」と言われます。
一方のメンバーシップ型雇用は、業務内容や勤務地などを限定せずに雇用契約を結び、雇用された側は与えられた業務に従事する制度のことで、「人に仕事を充てる制度」と表現することもあります。

これまで日本の産業界においては、メンバーシップ型雇用が一般的とされていましたが、昨今、大企業を中心にジョブ型雇用に移行する動きが出てきています。

ジョブ型雇用に注目が集まる理由

ジョブ型雇用に注目が集まる理由は、メンバーシップ型雇用の限界が露呈したからです。つまり、メンバーシップ型雇用の根幹をなす終身雇用と年功序列が「失われた20年」の間に完全に崩壊し、その制度の維持が困難になったのです。

また、日本企業の生産性の低さが問題視され続けていますが、その状況が改善されないのも、適性とは関係なく、ローテーションで配置を決めるメンバーシップ型雇用に起因するという指摘があります。

こうしたメンバーシップ型雇用の限界や問題を乗り越えるために、それに代わる仕組みとしてジョブ型雇用に注目が集まるようになったのです。

ジョブ型雇用のメリット・デメリット

もちろん、ジョブ型雇用が完璧なわけではなく、企業、個人双方にとって、メリット・デメリットの両面があります。

ジョブ型雇用のメリット

• 即戦力人材を確保できる（企業にとって）
• 評価基準が明確になる（企業・個人）
• 求められた業務に専念できる（個人）
• 成果を出せば、高待遇が期待できる（個人）
• 働き方の選択肢が広がる（個人）

ジョブ型雇用のデメリット

• 主体的なスキルアップが求められる（個人）
• 雇用の安定性に欠ける（個人）
• 柔軟な配置転換が難しい（企業）
• 組織の一体感が低下する（企業）
• 人材の流動性が高くなる（企業）

これからのキャリア開発

ジョブ型雇用がこれからのスタンダードになっていくとしたら、組織に所属する一人ひとりには、どのような心構えと行動が求められるでしょうか。

一言で言えば、「自分で自分を経営する」というスタンスに立つことです。つまり、自らのキャリアビジョンを自分で描き、その実現のために主体的にスキルアップを図っていく気概をもつのです。別の表現を借りるなら、「自営業者の感覚」をもつということです。自分が、何らかの商売をしている経営者であるとすれば、他に依存することもなく、すべての結果に責任を負う自責の念が生まれるでしょう。

変化の激しい時代は、厳しいことばかりではなく、希望に満ちた未来をつくる可能性も多分にあるはずです。これからを生きる若い世代の方がたには、自分らしく生きるための選択をすると同時に、その実現のために自律的にキャリアをつくる覚悟をもっていただきたいと思います。

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的場正晃（まとば・まさあき）
ＰＨＰ研究所人材開発企画部部長
1990年、慶應義塾大学商学部卒業。同年PHP研究所入社、研修局に配属。以後、一貫して研修事業に携わり、普及、企画、プログラム開発、講師活動に従事。2003年神戸大学大学院経営学研究科でミッション経営の研究を行ないMBA取得。中小企業診断士。